| 研究課題/領域番号 |
26350076
|
|---|
| 研究機関 | 埼玉県立大学 |
|---|
研究代表者 |
三浦 宜彦 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (10143421)
|
|---|
| 研究分担者 |
北畠 義典 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (00450750)
野口 有紀 静岡県立大学短期大学部, その他部局等, 准教授 (30612618)
田口 孝行 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (20305428)
延原 弘章 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (80218346)
伊藤 奏 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (10736474)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | 公的団地 / 複合プログラム / 運動機能 / 口腔機能 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究では、公的団地に居住する高齢者に運動・口腔の複合介入プログラムを定期的に実施した効果を基にして、地域コミュニティへの介入による高齢者健康支援システムを構築することを最終的な目的とている。平成26年度は、運動と口腔分野による有効な複合プログラムの開発を目的とした。本プログラムは、週1回（全8回）で構成し、運動および口腔機能に関するプログラムを各3回（評価日2回）組み込んだ。S県の公的団地への公募で申込みのあった14名の男女（男4名、女10名：平均74歳）を実施対象として、本プログラムを実施した。
口腔機能プログラムの有効性を評価するために、歯科検診（口腔内診査、補綴状態等）と口腔機能（RSST,オーラルディアドコキネシス等）の測定、および『標準的な歯科健診プログラム（2009）』を用いて「口腔の健康力」を調査した。その結果、プログラム実施前後で口腔機能に大きな改善は認められなかった。「口腔の健康力」が減少した者が存在したことは、本プログラムによって自身の口腔内の健康問題を把握できたことにより、介入前よりも自身に対する評価が厳しくなったためと考えられた。したがって、意識向上から機能改善に至るまで、長期的な介入を必要とすることが示唆された。
運動機能プログラムの有効性を評価するために、筋力・バランス能力・歩行能力を測定した。プログラム前後で下肢筋力のみが有意に改善していた。本結果より筋力増強効果が得られた後の歩行能力改善につながるには、介入期間・頻度が少なかった可能性が示唆された。
複合プログラムに関する調査において、2分野を組み合わせたプログラムが良いとする回答が多く、参加者全員がプログラム内容に満足していた。運動や講座内容の理解も概ね良好であった。また、口腔に関する主観的変化が著しかったことから、これまでに公的団地における口腔に関するプログラムの不足が推測された。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究では、公的団地に居住する高齢者に運動・口腔の複合介入プログラムを定期的に実施し、その効果を評価するとともに、地域コミュニティへの介入が地域住民の健康意識にどのような影響を与えるかを明らかとし、高齢者健康支援システム構築を試みることを目的としている。そのための最初の段階として、公的団地という地域コミュニティで共通に実施できる定型化された運動・口腔体操の作成が必要であり、かつ、継続的に実施できるプログラムの開発が必要となる。本年度は、「定型化された運動・口腔体操の作成」と「プログラム開発」を行い、その体操とプログラムの有効性を確認できたことから、おおむね順調に進展していると考えている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度以降、今回のプログラム内容を再考し、プログラムの実施回数を増やすことによって、公的団地の住民に広く周知できるような方策を検討していく予定である。また、それによる公的団地全体の健康づくり意識についての高まりについて最終年度までに調査を実施する予定である。したがって、最終年度終了後には公的団地における複合プログラムの実施システムモデルを提示できると考えている。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
研究実施において、計画よりも安価に購入できた物品があったため、若干の残額となったが、2万円程度であり、概ね計画通りの予算執行ができた。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
次年度の研究計画実施にあたって、プログラムの回数や参加者数を増やすなどした際の消耗品の追加購入に充てる予定である。
|
