| 研究実績の概要 |
背景：地域では，シニアボランティアの活動が活発である。団塊の世代の退職にあわせ，NPO法人やボランティア団体の登録が大幅に増加している。一方，若者世代にとっても，多くの高校・大学でボランティア活動が単位化されており，ボランティア活動は身近なことである。災害時のニュースをみても，若者のボランティア活動を通した社会参加へのフットワークは軽やかである。健康支援における若者のヘルスコミュニケーションの人的資源としての可能性を明らかにすることは，地域での障がい者への健康支援のモデルづくりの基礎資料となる可能性がある。
目的：障がい者（本研究では主に身体障害・肢体不自由者）が健康的な食生活の支援にアクセスする行動を促すうえで必要とされるヘルスコミュニケーションを明らかにすることを目的とする。
方法：社会調査会社のモニター登録名簿から，該当する地区に居住する選択基準該当者として，18-29歳の者約600名（内男性300名，女性300名），60-69歳の者約600名（内男性300名，女性300名），計1,200名を無作為に抽出し，調査を依頼した。質問項目は，属性，暮らし向きなどの生活状況，健康や食生活，ボランティア活動，身体障がい者に対する健康支援など，リテラシーやソーシャル・キャピタルも含めて問うた。なお，首都大学東京研究安全倫理委員会の審査・承認を経た後，実施した。
結果：いずれの年代も，生活満足度，ヘルスリテラシー，食環境認知，ソーシャルサポートなどとの関連がみられるものの，20代と60代では関連要因が異なる可能性が示唆された。
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