| 研究課題/領域番号 |
26350193
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| 研究機関 | 三重大学 |
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研究代表者 |
伊藤 信成 三重大学, 教育学部, 教授 (60344272)
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| 研究分担者 |
浜部 勝 日本女子大学, 理学部, 教授 (00156415)
西浦 慎悟 東京学芸大学, 教育学部, 講師 (50372454)
山縣 朋彦 文教大学, 教育学部, 教授 (70383213)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 天文教育 / 解析体験 / 分光 / Web / 高校生 |
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| 研究実績の概要 |
天文・宇宙分野では, 大型機器を用いた研究が進められ, 研究成果が報道される機会も増えており，一般市民も高い関心を寄せる分野となっている．一方で，高校における地学の開講率は，物理・化学・生物に比べると極端に低く、個の状況は次代を担う研究者, 技術者の減少だけではなく，宇宙科学を正しく理解し，その普及を支える市民の減少を招くことにもつながる．申請者らは，このような問題意識の下，高校生自身が興味を持ったテーマについて独力で実習を行うことができる自主学習型の天文解析体験教材の開発を進めてている。この教材では高校で地学を学ぶ機会がない高校生でも、自分のペースで現代天文学の基本的な研究手法を実習を通じて体験できることを目指しており、既に撮像データを利用した教材についてはインターネットを通じて公開している。
一方で、これまでの教材では各自のPCに専用ソフトをインストールする必要があった．そのため，PCに苦手意識を持つ生徒は，宇宙に興味があってもソフトのインストール時点で実習を断念するケースも見られた．そこで，今回は解析そのものもWeb上で行えるシステムの構築を目指す．これにより，いつでも・どこでも，ネットにつながる環境にあれば本プログラムを実行することができるようになる．加えてこれまで開発してきた教材に足りなかった分光データを主とした教材開発を行う．分光を組み込むことにより，撮像データだけでは理解が難しかった天体の発光 機構, 運動についての理解を深めることができ，より系統的な天文学の理解が可能となる。
H26年度は、インストール不要な汎用ソフトでの解析の可能性について検討し、概ね良好な結果を得ることができた。また、解析用のデータについても基本的な収集が進んでいる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
H26年度の研究計画では、アーカイブデータからの分光データの抽出、ドキュメントの整備、および解析ソフトの整備が主な作業となっている。
このうち分光データの抽出については、教材テーマの見直しを含め検討し、データアーカイブからの収集の見込みがたった。また解析ソフトについては、これまで撮像データ解析用に利用していたものとは異なる新たなソフトの利便性等の評価を行い、教材用に利用可能であることを確認できた。これにより当初考えていたよりも短い時間でソフトの整備はできそうである。一方で、ドキュメントの整備については、基本的な内容は押さえられてはいるものの、十分な検討を行うことができておらず、予定よりやや遅れた状況となっている。
以上を総合すると、おおむね順調と判断する。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでのところほぼ計画通りに進んでいるが、当初計画で挙げていた9種の教材テーマの内、2種（主系列星と巨星の比較, 分光連星)については、高校生に対するテーマとして適当でないという結論に達した。このため、新たなテーマとして銀河の回転曲線と恒星の固有運動を加えた。このテーマについて新たに担当を決め、進めることとした。
また、これまで収集したデータで不足しているものについて、観測が必要であることから、観測機器の整備とデータ取得がH27年度に新たに加わる作業となる。ただ、これは当初計画にも組み込まれている作業であり、当初計画から大きく外れるものではなく想定の範囲内である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究計画では、当初H26年度中に教材用データとして不足する分のデータ取得のための機器を購入し、観測を行う予定であった。しかしながら当初予定していた機器が生産中止となったため、あらためて機器の選定が必要になった。
また、不足データの観測計画を立てるにあたっては、既に収集しているデータの品質評価が必要であり、その作業に若干の遅れがでている。
以上の理由により、H26年度に購入予定だった機器購入ができなかったため、次年度使用額が発生したものである。
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| 次年度使用額の使用計画 |
昨年度末に、上記事由による部分については新たな機種選定を行っているため、今年度あらためて機器購入および調整作業費に当てる予定である。
また、機器購入に伴う作業によりデータ整理等の謝金が発生するため、H26年度に未使用であった人件費・謝金についても使用していく計画である。
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