研究課題/領域番号 |
26350219
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研究機関 | 国立教育政策研究所 |
研究代表者 |
松原 憲治 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (10549372)
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研究分担者 |
萩原 康仁 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (30373187)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 国際調査 / TALIS / 指導実践 / 教員間の協力 / 授業研究 |
研究実績の概要 |
OECDの国際教員指導環境調査の2014年6月の結果公表を受け,公開データを用いて調査結果の特に指導実践や教員間の協力を中心に二次分析を行った。その結果、日本の教員間の協力としては,授業研究の中で行われている活動が参加国平均に比べてより頻繁に実施されており,これは日本の中学校における実践の特徴的な姿といえることが明らかになった。この結果の一部を日本科学教育学会年会にて発表した。理科の授業分析については,試行的な試みとして研究協力校一校にて複数の授業収録を行い,手続きの改善について知見を得た。なお,授業データの一部については発話の書き起こしを行い,分析の準備を進めている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画に多少の変更が生じているが,研究自体は進展が見られるため。
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今後の研究の推進方策 |
研究計画に一部変更が必要となる可能性がある。OECD/TALIS調査では付帯調査としてTALIS Video study(授業ビデオ研究)の実施について議論が始まっている。仮に,TALIS Video studyの実施が決まり,日本がこの調査に参加することになれば,本研究の計画については,TALIS Video studyの動向に合わせて,柔軟に変更を加えることになる。
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次年度使用額が生じた理由 |
質問紙調査の実施を次年度に変更したため。
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次年度使用額の使用計画 |
研究協力校にて質問紙調査を実施する。
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