研究課題/領域番号 |
26350276
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研究機関 | 熊本大学 |
研究代表者 |
平岡 斉士 熊本大学, 社会文化科学研究科, 准教授 (80456772)
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研究分担者 |
中嶌 康二 熊本大学, 社会文化科学研究科, 准教授 (10565823)
田中 洋一 仁愛女子短期大学, その他部局等, 教授 (20340036)
松葉 龍一 熊本大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (40336227)
久保田 真一郎 宮崎大学, 工学部, 准教授 (80381143)
桑原 千幸 京都文教短期大学, その他部局等, 講師 (90587479)
鈴木 克明 熊本大学, 社会文化科学研究科, 教授 (90206467)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | eポートフォリオ / 生涯学習 / 学習支援 |
研究実績の概要 |
本研究は、学習者の生涯にわたるスキルアップのために、適切な学習目標設定の支援ならびに多様な学習の総合的な管理と活用を支援するeポートフォリオシステムの構築・実践・評価を行うことを目的とする。 27年度は、学習者が日常生活における学びをeポートフォリオに記録する支援をするために、SNSやメールなどの日常的に使用するツールで入力した情報をLMS(Moodle)に集約するための機能を開発し、教育システム情報学会 第40回全国大会ならびに第16回教育学習支援情報システム研究発表会で発表した。また、実際にeポートフォリオを導入・実践していく上での目的と問題点を探るために、大学へのeポートフォリオ導入を担当した者に対するアンケート調査を行い、その結果を日本教育工学会第31回全国大会で発表した。さらに学習者がスキルアップした記録をeポートフォリオに掲載し、その内容を実際の企業に公開して評価してもらう仕組みを検討するために、地元ICT企業の短期インターンシップを利用した単位認定プログラムを開発し、その中でのeポートフォリオを活用した。その結果は教育システム情報学会(JSiSE) 2015年度第6回研究会にて発表した。構築するeポートフォリオのプラットホームの選定のために、オープンソースeポートフォリオシステムであるKarutaの開発メンバーであるJanice Smith氏にインタビュー調査を行い、Karutaに関する情報提供と実践支援を受けることに同意を得た。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
(a)日本の教育事情に応じた生涯学習用eポートフォリオシステムの提案 →社会人の学び直し支援のための教育プログラムの設計を通じて、「社会人の学習」の特性が明確になった。そこで得られた知見を活かしてeポートフォリオの設計を進めている。
(b)キャリアパスに必要なスキルの分析を支援するデータベースの作成→研究の結果、職種ごとのスキルというより、学習目標の分類理論をベースにして、学習者が自分が学ぶべきスキルを確定していけるツールの設計を行っている。データベースはそれを支える位置づけとして作成中である。
(c)生涯学習用eポートフォリオシステムを構築・実践・評価 →生涯活用するためには特定のeポートフォリオシステムよりも既存のツールやシステムを組み合わせる方針とした。この目的で使えるツールやシステムの選定は終了し、今後、それらを組み合わせる部分の開発を行う。
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今後の研究の推進方策 |
これまでの研究で得られた成果を統合し、生涯学習におけるスキルアップを目指したeポートフォリオシステムの試行と改善を行う。まずは社会人をターゲットとして、現状の分析と学習目標の設定をしてもらい、それを目指すべく逐次eポートフォリオ上での記録と振り返りをし、3ヶ月後にショーケースとしてまとめてもらう。使用者にアンケートとインタビューを通じて形成的評価を行い、その結果を元にeポートフォリオシステムを改善する。
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次年度使用額が生じた理由 |
eポートフォリオシステムの開発経費として考えていたが、現時点ではできるだけオープンソース(無料)のものを優先して使っていくこととしたため、開発費の使用を抑えられている。しかし、次年度はオープンソースをベースにしたシステムの改良を業者に依頼することになるため、開発費が必要となる。
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次年度使用額の使用計画 |
オープンソースや既存のツールをベースとしたeポートフォリオシステムの構築をする。オープンソースや既存のツールは無料であるが、それらを結合して学習者が学習のポータル画面として使用するためのシステムは別途設計・開発する必要がある。使用するオープンソースシステムや既存のツール、ならびに独自開発したアドオンなどが揃ってきているため、それらをベースにしたプラットホーム開発を開発業者と共に行う。開発期間は2ヶ月、8-9月を想定している。10月から実践&改良案の確立をし、それに基づいた改善を12-1月に行う。
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