| 研究課題/領域番号 |
26350277
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| 研究機関 | 京都教育大学 |
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研究代表者 |
西之園 晴夫 京都教育大学, 名誉教授 (90027673)
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| 研究分担者 |
山西 潤一 富山大学, 人間発達科学部, 名誉教授 (20158249)
山内 祐平 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (50252565)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 若者 / 事例研究 / 地域振興 / 海上スポーツ / 指導者育成 / フランス / エマニュエル・マクロン / 修業学習 |
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| 研究実績の概要 |
情報化の急速な進展によって社会はその基盤から根本的に変革しつつある。情報は大都市から発信されることが多く、大学は大都市に集中しており学生募集は農漁業地域からの若者の移動を生じている。この現象はわが国に特有のものではなく、すべての国が当面しているものである。このような地域特有問題と状況から単に理論的研究成果を適用して問題を解決することは不可能であり、世界的規模で事例研究から学ぶ必要がある。
京都北部の海浜地域の振興策としてセーリング、海上ボーディング、海上カヌーイングなどの可能性を検討した。その結果、宮津湾で子供を対象にSUP(Stand Up Paddling)の教室を実施し、そのときの指導者の育成を図ったが、肝心の若者の協力を得ることはできなかった。海浜地域に海上スポーツの指導者を育成することは極めて困難であることが判明した。海外においてはフランスの西海岸、アメリカの西海岸、ハワイ島等太平洋諸島などにおいて活動は活発であるが、わが国での指導者育成は各ショップ独自で行われており、専門職として資格が確立していない。
結論として地域の若者に評価の高い資格制度を確立する必要があるが、海上スポーツを安定して楽しむ人が少なく、愛好者も限られており、地域を活性化できる母体を形成していない。ここで「タマゴが先か、トリが先か」という状況である。この状況を跳び越すため新しい発想が必要であるが、このような動向は特にヨーロッパ諸国で追求されていて、2017年にフランスでエマニュエル・マクロン大統領が誕生して議論は極めて活発になっている。昨年から今年にかけてさまざまなこのような問題を解決するために国家と個人の参加と責任についての議論が活発になっており、2017年後半から2018年になって「マクロンによる修業学習 Apprentissage selon Macron」プロジェクトの翻訳に精力を傾注した。
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