研究課題/領域番号 |
26350291
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研究機関 | 金城大学 |
研究代表者 |
下村 有子 金城大学, 社会福祉学部, 教授 (70171006)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 夜盲支援 / 視覚障害支援 / 明暗順応障害支援 / 視覚障害 |
研究実績の概要 |
平成26 年度は、まず、聞き取り調査と光量実験を行った。眼科医、視能訓練士、盲学校教諭、石川県視覚障害者協会副理事長、視覚障害者情報文化センター長などに依頼し、夜盲者に聞き取り調査を行った。夜盲者たちは高齢であったが、しっかり見えており、聞き取り調査や実験では支障がなかった。本人の属性も含めて、夜盲になった原因、夜盲の開始時期、開始年齢、何が問題で不便なのかを聞き取った。調査は下村が中心で連携研究者の南保・川邊と協力者の瀬戸教授、学生2人で行った。光量実験は夜盲者がどのくらいの暗さで何が見えるのかを実験した。検査は視力検査のランドルト環を用いて行い、照度計と距離計で計測した。場所は暗さが必要なため、福祉プラザの倉庫内で行った。夜盲学生が見つからないために、夜盲者に対して行った。実験結果は、暗いところだけではなく、明るいところも見えないことがあることが分かった。 また、さまざまな4種類のカメラ、WEBカメラ2種類(通常のWEBカメラ、赤外線フィルタを外したWEBカメラ)と暗視カメラ2種類(最低被写体照度が0.001Lxのカメラ、0.0001Lxのカメラ)で、夜盲者に実験をしながら調査した。今回は表示装置としてHMDを用いずに、ディスプレイに映したランドルト環が見えるのかを実験した。その結果、2種類のWEBカメラよりも想定通り暗視カメラが良好であった。最低被写体照度が0.001Lxのカメラと、0.0001Lxのカメラを用いたが変化はなかった。結果的に、0.001Lxの被写体照度があればよいということが分かった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26 年度の実施予定であった夜盲学生の聞き取り調査と必要光量の実験を行った。夜盲者は少なかったが、多くの情報が入手できた。最終形の出力装置はHMDであるが、今回は出力装置にディスプレイ装置を用いて実験などを行った。支援システムの設計もだいたい行えたが、国際学会で発表までは至らず、国際学会の発表のための予算は消化できなかった。また試作機の製作にも至らなかった。これはカメラやHMDの選定に時間がかかったこと、新機種の販売が遅れていること、などがある。新機種の発表があったため購入を予定していたが、販売開始予定が遅れており、まだ購入ができていない。この予算も消化できなかった。
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今後の研究の推進方策 |
平成26年度にできなかったことは、試作機の製作である。平成27年度はシステム構築のための機器類を購入・検討を行う。新機種の販売が遅れていたカメラやHMDは、今年度には販売開始予定となっている。この部品機器も購入する。これらの機器を取り付け、試作を繰り返しながら、試作機の製作を行う。 平成27年度は支援システムの構築である。本格的に装着実験に入る。また、システム構築のみでなく、システムのアルゴリズムの製作にも入る。7種類の手法を挿入予定であるが、まずはシステムの見やすさを考慮し、可能な手法から取り掛かっていく。 また、平成26年度は夜盲学生が見当たらず、夜盲者で実験を行っている。夜盲は病気の症状で変化していくので、協力者が見つかっても、実験の時には見えなくなっていることもある。実験に協力してくれる夜盲者も少ない。そのため、平成27年度は夜盲体験めがねの製作も考慮に入れ、健常者でも夜盲実験ができるようにする。 これらのことを遂行することにより、国内、国外に対しても情報発信を積極的に行っていく。特に平成26年度行えなかった国際学会での発表はもとより、海外での情報収集にも努め、より良いシステムとなるように考案する。
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次年度使用額が生じた理由 |
試作機の製作に至らなかった。これはカメラやHMDの選定に時間がかかったこと、新機種の販売が遅れていること、などがある。新機種の発表があったため購入を予定していたが、販売開始予定が遅れており、まだ購入ができていない。この予算が消化できなかった。 支援システムの設計もだいたい行えたが、国際学会で発表までは至らず、国際学会の発表のための予算は消化できなかった。
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次年度使用額の使用計画 |
新機種の販売が遅れていたカメラやHMDは、今年度には販売開始予定となっている。この部品機器も購入する。これらの機器を取り付け、試作を繰り返しながら、試作機の製作を行う。 平成27年度は支援システムの構築である。本格的に装着実験に入る。また、システム構築のみでなく、システムのアルゴリズムの製作にも入る。これらのことを遂行することにより、国内、国外に対しても情報発信を積極的に行っていく。特に平成26年度行えなかった国際学会での発表はもとより、海外での情報収集にも努め、より良いシステムとなるように考案する。
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