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2015 年度 実施状況報告書

授業内の教師の動きを手がかりとした教師経験と成長に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 26350341
研究機関愛知工業大学

研究代表者

坂本 將暢  愛知工業大学, 工学部, 准教授 (20536487)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
キーワード教師教育 / 教職課程 / 授業研究 / 黒板前の動き / 可視化 / カテゴリー分析 / キャリア教育
研究実績の概要

本研究は、教師やそれを志望する学生による授業内の意図的/無意図的、戦略的/偶発的な行動の意味を明らかにすること、教職を専門性の高い職業と位置づけ、キャリア教育や職業教育の観点で、授業内の行動と、教師経験や成長の関係を明らかにすること、そして、一般的に実践知と呼ばれるものを理論知にして社会に還元することである。
本研究では、教師やそれを志望する学生の授業の中での動きを可視化するために、これまでに開発してきた黒板前の動きを自動的に取得・可視化するソフトウェアを用いる。これにより、教師が意識せずに動いている様子を可視化することができ、実践知として授業者や研究者たちが共有することができる。撮影した授業映像は、授業の雰囲気をフランダースらのカテゴリーシステムを援用したカテゴリー分析をする際にも利用される。フランダースらのカテゴリーシステムには、期間観察・指導、板書などのカテゴリーが設定されていないが、本研究では、それらを設定する。その遷移を、授業の中での動きを可視化したものと統合することで、動きと授業の様子とを対応させたり、次の動きを予測したりすることができるようになると考えられる。そのほか、これらの分析から得られた結果を補足するものとして、授業者へのインタビュー等の調査を実施する。そこから、授業者がどのような手応えを得たのか、それと実際の授業とのギャップは何か、また動きと授業と手応えのギャップは何かへと発展させられると考える。
今年度は、教職課程の学生の模擬授業を中心に分析を進め、動きとカテゴリー分析の結果を取り入れた可視化シートを作成した。それを学生に呈示して、どのような知識や技術を見いだすのかについて研究を進めた。ほか、韓国の授業データを収集したり、これまでに収集しているフィリピンなどのいくつかの国の授業も分析を進めた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

当初、韓国の授業映像の収集を計画していたが、MERSの影響で一度は中止をした。しかし、研究協力者から収束している状況を得て、3月に実施することができた。当初の計画では、平成26年度にアメリカでの調査を計画していた。その調査が、ジカウィルス等の影響で延期していたので、それを平成27年度に実施したく思っていた。しかし、都合がつかず、計画通りに進まなかった。したがって、おおむねと評価する。未実施の調査は、平成28年度に実施する計画である。

今後の研究の推進方策

初年度に実施することが出来なかったアメリカ調査とフィリピン調査を早期に実施する。そのデータを用いて分析をして、日本、韓国、フィリピン、アメリカの教師の授業中の動きの違いを明らかにする。その結果は、国内学会(中部教育学会、日本教育工学会、日本教育方法学会など)、国際学会(WALSなど)で発表するほか、国際論文誌に投稿をする。

次年度使用額が生じた理由

もともと初年度に計画していたアメリカ調査が、今年度は都合で実施できなかったために自年度使用額が生じた。

次年度使用額の使用計画

最終年度に調整し、アメリカに限定せず欧米に枠を広げ、調査を実施する計画である。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2015

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] How does behavior in front of Blackboard of Students who wish to be Teachers change?2015

    • 著者名/発表者名
      SAKAMOTO Masanobu
    • 学会等名
      Asian Academic Society for Vocational Education and Training
    • 発表場所
      華東師範大学(上海)
    • 年月日
      2015-10-25
    • 国際学会
  • [学会発表] 教員志望の学生の黒板前の動きの変化2015

    • 著者名/発表者名
      坂本將暢
    • 学会等名
      中日教育工学研究・発展フォーラム
    • 発表場所
      上海市実験学校
    • 年月日
      2015-07-11
    • 国際学会

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公開日: 2017-01-06  

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