| 研究課題/領域番号 |
26350481
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| 研究機関 | 独立行政法人日本原子力研究開発機構 |
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研究代表者 |
安江 健一 独立行政法人日本原子力研究開発機構, バックエンド研究開発部門 東濃地科学センター, 研究員 (10446461)
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| 研究分担者 |
松原 章浩 独立行政法人日本原子力研究開発機構, バックエンド研究開発部門 東濃地科学センター, 技術開発協力員 (40399308)
廣内 大助 信州大学, 教育学部, 教授 (50424916)
徳安 佳代子 独立行政法人日本原子力研究開発機構, バックエンド研究開発部門 東濃地科学センター, 博士研究員 (90721944)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 活断層 / 阿寺断層 / C-14年代測定 / 火山灰分析 / 粒度分析 / 断層変位基準 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、C-14年代測定・火山灰分析・粒度分析・帯磁率測定・土色測定・強熱減量測定・ESR測定・地中レーダ探査などの複数の手法を組み合わせて、活断層露頭において肉眼観察では確認が困難な堆積物中の断層変位基準を定量的に把握する体系的手法を構築することを目的としている。
平成26年度は、阿寺断層中部で行われた過去の活断層トレンチ掘削調査において、下部から上部へ数cmから数十cm間隔で採取された黒色土を用いて、C-14年代測定と火山灰分析を行った。下部から上部へ連続したC-14年代値と火山灰の分布特徴は、断層付近を境に対比できることを確認し、これらが肉眼観察では確認が困難な堆積物中の断層変位基準を定量的に把握する際に有効である可能性が示された。また、C-14年代値と火山灰の降灰時期が調和的であることを確認するとともに、密なC-14年代値がこれまでより詳細な断層活動時期の把握に有効であることも確認した。
この試料を採取した露頭は現存しないことから、他の探査・分析・測定を適用することができる活断層露頭での研究が必要である。そのため、平成26年度は、既往のトレンチ掘削地点から数m離れた場所で活断層露頭を新たに掘り出した。その露頭では、1平方メートル程度の中に砂礫層とそれを覆う黒色土が複数の断層で変位している。この露頭において、観察・スケッチなどを行うとともに、1辺約2cmのプラスチックキューブを用い試料採取を行い、黒色土の粒度分析を実施した。その結果、深度によって粒径分布の特徴が異なることが明らかになり、その特徴を用いることで肉眼観察では確認が困難な堆積物中の断層変位基準を検討できる可能性があることが示された。平成27年度は、この露頭において探査・分析・測定の手法を複数組み合わせて断層変位基準の有無を定量的に把握する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究において、C-14年代値と火山灰の分布特徴が、断層変位基準を定量的に把握する際に有効である可能性が示された。一方でこれらの分析を適用した露頭が現存しないことから、他の探査・分析・測定を適用して体系的な手法を検討することができる活断層露頭が必要であった。平成26年度は、既往の活断層トレンチ掘削地点から数m離れた場所で本研究の複数の手法が適用可能と考えられる露頭を新たに掘り出すことができた。この露頭において、観察・スケッチと粒度分析の結果が得られたものの、その他の手法については成果を得るには至っていないことから、やや遅れていると考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成26年度に掘り出した活断層露頭を中心に本研究を進める。
現地作業では、地中レーダ探査、帯磁率測定、土色測定、試料採取などを行う。地中レーダ探査では、砂礫層と黒色土の境界および黒色土中の堆積構造などを把握する。帯磁率測定と土色測定では、ハンディー型の測定器を用いて露頭面を連続的にマッピングして構成物や色の変化を定量的に把握する。
室内作業では、採取試料を用いて、粒度分析、強熱減量測定、火山灰分析、C-14年代測定、ESR測定など行う。これらの分析・測定では、露頭面における構成粒子の大きさ、有機物量、堆積時期、ESR信号特性などの空間分布を把握する。
それらの結果に基づいて、肉眼観察では確認が困難な堆積物中の断層変位基準を定量的に把握する体系的手法を提案するとともに、その成果を国内外の学会で発表する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究成果について複数の学会発表を予定していたが、発表登録までに具体的な成果が得られず発表できなかった案件があり、次年度使用額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度には、この次年度使用額と平成27年度分の助成金を合わせて、探査・分析・測定をより補強するとともに、国内外の学会で研究成果を発表するための旅費などに使用する予定である。
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