| 研究課題/領域番号 |
26350581
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| 研究機関 | 獨協医科大学 |
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研究代表者 |
安 隆則 獨協医科大学, 医学部, 教授 (40265278)
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| 研究分担者 |
秦 信宏 国立研究開発法人産業技術総合研究所, その他部局等, 研究員 (50357779)
大屋 祐輔 琉球大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (30240964)
渡邊 裕也 京都学園大学, 公私立大学の部局等, 研究員 (70644376)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | リハビリテーション / 血液流動性 / 微小循環 / 運動 / 末梢動脈疾患 |
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| 研究実績の概要 |
血液のミクロな特性評価に関する研究 「新しいチップBK8-4-6Dを組み込んだマイクロチャネルアレイフローアナライザーの信頼性に関する検討」を日本ヘモレオロジー学会誌に発表した(Yasu T, et al.2016 in press)。 新しく開発されたBK8-4-6Dを用いたmicrochannel flow analyzer (MCFAN)検査の信頼性を検証することを目的として、心臓カテーテル検査が施行された138例を対象とし、全血通過時間と開存チャンネル率を2人の検者が測定し、再現性が良好であった。さらに生体により近い微小血管モデルで血液細胞の動きが全血のまま無染色で正確に観察ができるDKAMCM1-60-7-4.5Dを我々は開発し、2種類の異なる機序の抗凝固剤(ヘパリン、EDTA)を使用し、その差で白血球活性化を評価する新しい方法を見いだしWorld Congress of Microcirculation 2015年9月京都で発表し、11月に国内特許を申請した。
歩行困難な心血管疾患例における骨格筋電気刺激治療と血液流動性に与える影響 運動弱者の心不全患者や末梢動脈疾患において、ベルト電極式骨格筋電気刺激法の有用性と安全性を検討する目的で．我々は、運動が困難な重症心不全症例20例に対してベルト電極式骨格筋電気刺激（修正ボルグ 7の強度）前と施行中と回復期に詳細スワンガンツカテーテルを用いた詳細な経時的血行動態を計測した。17例では肺動脈ならびに肺動脈楔入圧の5mmHg以上の上昇は無く安全に施行できたが、高度心機能低下3例では、肺動脈楔入圧の著しい上昇（25mmHg以上）が一過性に出現し、その機序としてtethering僧帽弁閉鎖不全症が推測された。（心臓病学会2015年9月 現在英語論文投稿準備中、日本循環器学会ポスター発表 2016年3月）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
血液のミクロな特性評価に関する研究はおおよそ順調に進んでおり、新しいチップを開発し、2種類の異なる機序の抗凝固剤(ヘパリン、EDTA)を使用し、その差で白血球活性化を評価する新しい方法を見いだし11月に国内特許を申請することができた。臨床応用として、健常者、心不全症例においてベルト電極式骨格筋電気刺激が血液流動性に与える影響を調べている。少し遅れ気味となったが、骨格筋電気刺激は薬物（ヘパリン＋リポPGE1）運動療法の付加治療として有効かつ安全であることを検証するオープンラベル無作為化割り付け並行群間比較試験の準備が整い登録を開始した。
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| 今後の研究の推進方策 |
血液のミクロな特性評価に関する研究:白血球を活性化させるN-formyl-methionyl-leucil-phenylanine(FMLP)を添加し、白血球の活性化させた実験系でさらに30cm水柱圧と60cm水柱圧を加え、通過速度と接着血球数を算定し相関をみる。また糖尿病、心血管疾患患者でのデータベースを構築する。
歩行困難な末梢動脈疾患患者における骨格筋電気刺激治療と血液流動性に与える影響:骨格筋電気刺激は薬物（ヘパリン＋リポPGE1）運動療法の付加治療として有効かつ安全であることを検証するオープンラベル無作為化割り付け並行群間比較試験のプロトコールに基づき、40～85歳でABI0.9以下を示し、トレッドミル（ガードナープロトコール）での最長歩行時間が2分未満または重症下肢虚血で歩行運動困難な末梢動脈疾患患者で同意を得られた症例（目標40例）を順次登録する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究分担者による研究費の執行が少なかったため。
また、当初の予定より消耗品の購入が少なかったため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
研究打合せのための旅費（沖縄－栃木 往復 約8万円×2、京都－栃木 往復 約6万円×2）、学会発表のための旅費（栃木－大阪 往復約6万円、栃木－東京 往復1万5千円×2、栃木－米子 往復約8万円）、統計解析ソフト（25万円）、実験試薬（30万円）、実験用消耗品（血液流動性測定用マイクロチップ等 30万円）、事務消耗品（15万円）など。
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