| 研究課題/領域番号 |
26350600
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| 研究機関 | 独立行政法人国立病院機構(東京医療センター臨床研究センター) |
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研究代表者 |
角田 晃一 独立行政法人国立病院機構(東京医療センター臨床研究センター), 人工臓器・機器開発研究部, 部長 (30197751)
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| 研究分担者 |
関本 荘太郎 独立行政法人国立病院機構(東京医療センター臨床研究センター), 人工臓器・機器開発研究部, 研究員 (00010059)
伊藤 憲治 帝京平成大学, 健康メディカル学部, 教授 (80010106)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 失声症 / 左右脳機能 / 角田理論 / 日本語 / 中枢調節 / 赤外線トポグラム / 特異性 / 機能的MRI |
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| 研究実績の概要 |
これまで、萌芽研究により過去４年間にわたり、機能的MRI(ｆMRI)を用いて発声における中枢の変化について解明してきた。実際の臨床に際して、ｆMRIを用いて患者の診断機器として使用するには煩雑であった。そこで、より簡易かつ低侵襲の機器として光トポの2chのものを用いて左右の脳の比較を行い左右の脳の優位性等臨床的に代用を試みた。しかしながら、前頭葉の一部のみを比較するにとどまり、側頭葉の実際の発話に関与する部位の左右差を同時に測定するには不十分であった。
今回多チャンネルの本研究専用の光トポが購入できたため、これまでのｆMRI、赤外線トポなど生理学的データと比較し更なる解明を行う。会話における聴覚･発声の左右脳機能の特性を解明し、臨床における機能性発声障害の分類、治療効果判定法を解明する。
この一年間、新規購入の22chでの機器による検証を踏まえて、
1．機器の整備、分析プログラムの作成、2．これまでの実験タスクと2ch機器との整合性の検証、を行いデータを20例で検証した。しかしながら、孤立した防音室内での測定の為、被験者の実験中のタスク施行の確認のための、モニタリングが必要となり、3．研究環境の整備、具体的には防音室内の外部からのモニター設備の開発、改造を行った。4．現在実際の研究施行にあたっての2015年4月からの倫理指標改革に伴ってそれに則した新たなる倫理委員会での審査提出ずみである。審査通過しだい新たなる設備で研究継続する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
これまでの2chから22chに機器変更に当たり、20例においてその比較検証を行った。
その結果、
１、実験プログラムタスクの正確な施行の為に、実験中の被験者の多角的視覚モニターとタスクの指令の為の情報発信装置が必要となり、その機器を開発した。
２、さらに2015年倫理指標見直しに向けての、新規倫理委員会再提出書類の作成を行った。
本年度の計画準備により次年度（2014）以降の研究計画が効率よく実施できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後はこれまで一年間の検証でその有効性、再現性が実証された22ch光トポグラムを用いて、分析プログラムの検証を行う。
同時に、タスク施行の検証可能な実験装置の検証を行う。
検証終了後、7月から実際の被験者を用いて側頭葉を含むより広い聴覚フィードバックリンク全体を検証するための22ch赤外線トポを用いて、日本語で育った日本人50名以上と日本語以外の言語環境で育った非日本人50名以上を比較し会話、母音、ホワイトノイズ、楽器、自然音などを被験者に聴取させ脳活動の検証を行う。
さらに実際の失声患者の脳活動と、喉頭内視鏡所見、音響分析を、治療前後に行い比較する。最終年度の後半でこれらのデータをまとめ、心因性発声障害における音声訓練リハビリテーション介入の可否の診断、リハビリテーションの治療効果判定、脳外科や頭頸部外科での頸動脈の遮断術における、術前における言語中枢の左右局在同定など、臨床的への応用の可能性を提案する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初の予定では実験最優先で行う予定であったが、今回の機器がこれまでの2チャンネルから22chに変更したことで、実際のタスク施行が防音室の窓からのモニターでは不十分であり、磁気シールドされた防音室内にカメラ設置、さらに指令を伝達する機器の設置が必要になった。さらには2015年4月からの倫理指標の変更に伴い、すでに通過している倫理委員会であるが、万全を期して4月以降新たなる倫理指標施行後の、倫理委員会の通過を待って実際の募集する被験者を用いた研究を行う方針としたため、被験者への謝礼および研究補助の人件費が次年度に繰り越しになった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
実験モニターシステムを構築、新しい倫理指標に則した倫理委員会通過後、本研究を再開する。
昨年度使用しなかった研究費は次年度に回し、そちらでこれまでどうりの研究計画を施行する。
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