| 研究課題/領域番号 |
26350621
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| 研究機関 | 茨城県立医療大学 |
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研究代表者 |
堀田 和司 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (00569121)
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| 研究分担者 |
岩崎 也生子 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 助教 (00515827)
白石 英樹 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (50306643)
大藏 倫博 筑波大学, 体育系, 准教授 (60396611)
藤田 好彦 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 助教 (70713949)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 介護予防 / 興味ある活動 / 作業療法 / 身体・認知機能 / QOL |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、地域在住高齢者が、一定の身体機能、認知機能を維持し、一人一人がその人らしい生活を送るために、興味ある活動とその実施頻度と、身体・認知機能との関連を明らかにし、地域高齢者が興味深く積極的に参加することができるコミュニティシステムの構築、支援策に繋げていくことを目的とし、①興味ある活動とその実施頻度を把握し、生活背景との関連についての検討、②興味ある活動とその実施頻度と体力、認知機能、ADL、QOLとの関連の検討、③興味ある活動の実施頻度と、興味ある活動にリンクした地域におけるコミュニティサービスの現状の把握の3点について検討するものである。平成26年度は、検討事項①，②の検討に繋げるため、本研究に関連するパイロットスタディの結果および研究状況を踏まえ、質問紙を作成、地域在住高齢者を対象とした体力測定に加え、質問紙調査を対象地域8か所168名を対象に実施した。高齢者の興味ある活動とその実施頻度の聴取については、「興味・関心チェックリスト」（作業療法士協会）を用いて興味と実施頻度を聴取する予定であったが、パイロットスタディの結果より、活動の実施頻度の聴取については、高齢者の身体活動を測定する質問紙Physical Activity Scale for the Elderly(PASE)日本版を用いて聴取することへと変更し、質問紙の構成を行っている。
平成27年度は、対象地域を拡大し、前年度に引き続き、地域在住高齢者の体力測定及び調査を実施する。調査の実施については、実施時期、方法についての準備も終了しており、順次開始することが可能な状況が整っている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26-27年度における研究計画は、地域在住高齢者の①興味ある活動とその実施頻度を把握し、生活背景との関連について検討、②興味ある活動とその実施頻度と体力、認知機能、ADL、QOLとの関連を検討の二点である。これらの目標を達成するため、平成26年度には、地域在住高齢者を対象とした体力測定および質問紙調査を対象地域8か所168名を対象に実施した。目標の年間300名の対象者には満たない状況であるが、平成27年度には、対象地域を2か所に増加するとともに、研究代表者の実施している介護予防教室での調査実施に向けた準備が整っている。これらにより、平成27年度は調査実施の対象者の倍増が望めることから、研究全体の達成度はおおむね順調に進行しているといえる。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成26年度に実施した調査と平成27年度に実施予定の調査の結果を集計し、①興味ある活動とその実施頻度が生活背景と関連しているか、②興味ある活動とその実施頻度が体力、認知機能、ADL、QOLに関連しているかについて分析を進め、地域在住高齢者の興味ある活動の種類の地域差を明らかにするとともに、興味ある活動の実施状況と体力、認知機能、ADL、QOLそれぞれとの関連を明確化する。また、対象地域の自治体、公民館単位で実施されている、地域在住高齢者を対象としたクラブ活動を含めた地域のコミュニティサービスの種類と量、地域からの距離と交通手段の実情を調査し、興味ある活動とその実施頻度と身体機能・認知機能との関連性の検討に繋げる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成26年度使用を予定し計上した研究費については、調査した体力・認知機能データおよび調査データの分析を目的として、PC購入と解析用ソフトウェアSPSS Statisticsの購入を予定していたが、調査途中であることから、これらの購入を平成26年度は見送ることとし、研究費の使用を平成27年度に繰り越すこととした。また、平成26年度は、身体機能測定に必要な測定機器について、研究分担者より借受け実施し、研究費による購入を必要としなかったため、これらの購入費についても、平成27年度に繰り越すこととした。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度を持って本研究における地域在住高齢者に対する体力・認知症測定および調査の実施が終了となる。このことから、得られた調査データの分析を目的として、PC購入と解析用ソフトウェアSPSS Statisticsの購入に400,000円程度を、また、調査実施地域が増加し、昨年度研究分担者より借受けた物品のみでは測定時に不足することが考えられるため、必要な測定機器の購入に100,000円程度を予定している。
成果報告、学術大会の参加については、日本作業療法学会への参加（50,000円）、日本公衆衛生学会総会への参加（研究実施者70,000円）、における学会参加費および旅費の算出を見込んでいる。また、その他、、回収データの分析に必要な人件費（200,000円)
、調査研究旅費（50,000円）、事務用品（50,000円）での研究費使用を計画している。
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