| 研究課題/領域番号 |
26350621
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| 研究機関 | 茨城県立医療大学 |
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研究代表者 |
堀田 和司 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (00569121)
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| 研究分担者 |
岩崎 也生子 杏林大学, 保健学部, 講師 (00515827)
白石 英樹 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (50306643)
大藏 倫博 筑波大学, 体育系, 准教授 (60396611)
藤田 好彦 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 講師 (70713949)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 介護予防 / 興味ある活動 / 作業療法 / 身体・認知機能 / QOL |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、地域在住高齢者が、一定の身体機能、認知機能を維持し、一人一人がその人らしい生活を送るために、日常的に行っている、興味に即した活動及びその実施頻度と、身体・認知機能との関連を明らかにし、地域高齢者が興味深く積極的に参加することができるコミュニティシステムの構築、支援策に繋げることを目的とし、①興味に即した活動とその実施頻度を把握し、生活背景との関連についての検討②興味に即した活動及び実施頻度と体力、認知機能、ADL、QOLとの関連の検討③興味に即した活動の実施頻度と、興味に即した活動にリンクした地域におけるコミュニティサービスの現状の把握について検討するものである。今年度は、昨年度実施した調査地区の対象者に加え、新たに笠間市の3地区において調査を実施し、調査対象者を最終的に、土浦市283名、笠間市404名とし、それぞれ体力測定および質問紙調査を実施した。また、興味ある活動にリンクした地域におけるコミュニティサービスの現状を把握するため、土浦市および笠間市の公民館単位で実施されている趣味の会ならびにサークル活動について調査を実施した。
笠間市においては、余暇活動の実施頻度が「5ｍ通常歩行」に、家庭内活動の実施頻度が「手先の器用さ」に影響を及ぼす要因であることが抽出された。5ｍ通常歩行の低下は，要介護状態への移行に繋がる要因とされ、高齢者において、余暇活動や家庭内活動の実施頻度を高めることが、介護予防に繋げるためには重要であることが示唆された。なお、土浦市についての分析、総合的分析については現在進行中であり、これらの分析に加え、各市の公民館単位で実施されている趣味の会ならびにサークル活動と、対象者との興味との一致度および参加に伴う身体・認知機能との関連の検討についても分析中である。
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