| 研究課題/領域番号 |
26350629
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| 研究機関 | 大阪府立大学 |
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研究代表者 |
立山 清美 大阪府立大学, 総合リハビリテーション学部, 講師 (70290385)
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| 研究分担者 |
伊藤 祐子 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (60289973)
有川 真弓 千葉県立保健医療大学, 健康科学部, 准教授 (90535410)
山西 葉子 県立広島大学, 保健福祉学部, 助教 (30423627)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 感覚統合療法 / 効果 / 自閉スペクトラム症 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、幼児期の自閉スペクトラム症児への感覚統合療法（以下SIT）の効果を検証することである。平成26年度にパイロットスタディを行い、研究方法（効果測定に用いる評価など）を確定した。
平成27年度は、本調査のデータ収集を進めた。効果測定の指標には、感覚統合機能をみる検査（J-MAP、日本版感覚プロファイル短縮版、JPANの下位検査である仲良くお引っ越し、けがして大変、ぶたさんの顔：利き手）、事例に応じた目標の変化を測定するゴール達成スケーリング、対人コミュニケーション質問紙、PedsQL（子どものQOL）、QOL26（保護者のQOL）、観察評価であるACIS(コミュニケーションと交流技能評価)、PVQ（小児版意志質問紙）を用いた。
このうちACISは、観察によるコミュニケーションと交流技能の評価であるが、SITの効果研究に用いた報告はない。そこで、8事例の介入前後の分析を行い、SIT前後のコミュニケーションの質的変化の測定が可能であるかを検討した。対象は、4歳3ヶ月～6歳2ヶ月の発達障害を有する男児8名であった。SIT実施頻度・期間は、2週に1回3ヶ月が７名，週1回3ヶ月が1名であった。初回および最終回のSITを20分間録画した内の後半10分を分析対象とした。評定は、恣意性排除のため、事例や介入前後をブラインドした状態で、ACIS評価の研修を受けた作業療法士3名以上で行った。分析の結果、介入前後の有意差（Wilcoxonの符号付順位検定、ｐ＝092）は認めなかった。しかし、ACISの％換算値の平均は、SIT介入前81.0％±9.2SD、介入後87.7％±8.4SDと、介入後の方が高値を示し、事例を増やすことで効果が検証できるものと考えられた。また、身体性、情報の交換、関係の3領域のうち、「ジェスチャーする」などの項目を含む身体性の領域に変化がみられる傾向にあった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成27年度の遂行課題は、①パイロットスタディの報告をすること、②本調査データを収集すること、③治療頻度による群間比較に要するサンプル数を確保するために、26年度に引継ぎデータ収集協力者のリクルートを行うことであった。
①については、感覚統合研究に投稿中である。
②については、協力施設の倫理審査に時間を要し、データ収集が予定よりやや遅れている。また、本研究は、JMAPの適用年齢からSIT開始時に5歳9ヵ月までの児が対象となる。しかし、データ収集を開始してみると、早期に自閉スペクトラム症の確定診断を受けたSITの処方ケースは、知的障害を伴いJMAPを実施できないケースが多いことも、データ収集の遅れにつながった。
③7施設にリクルートを行い、4施設でデータ収集中である。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度は、データ収集を引き続き行い、経過を日本作業行動学会学術集会、日本感覚統合学会研究大会にて発表する。研究代表、分担者は、担当施設のデータ収集者と密に打ち合わせを行い、SIT介入前後の評価、SIT実施状況の把握、データの整理を適時行う。
施設倫理審査に時間を要したことなどから、データ収集が予定よりも遅れているが、介入研究であり介入後３ヵ月または６ヵ月を要するため、研究期間を１年間延長する申請を行う。SITの介入を行わない対照群のデータ収集も進め、年度内にデータ収集の目処をつける。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
データ収集途中のため、データ収集協力者への謝礼の支払いをまだ行なっていないことが、主な理由である。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成28年度に引き続きデータ収集を行い、データ収集者への謝礼の支出を予定している。
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