研究課題/領域番号 |
26350737
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研究機関 | プール学院大学 |
研究代表者 |
灘本 雅一 プール学院大学, 教育学部, 教授 (10712846)
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研究分担者 |
中村 浩也 プール学院大学, 教育学部, 教授 (30440598)
安部 惠子 大阪成蹊大学, 教育学部, 教授 (50434874)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 幼児期 / 親子運動 / 発育発達 / 体力運動能力 / 適時性 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、幼稚園児の体力運動能力を向上させる方策として、親子で取り組む体力運動能力向上プログラムの効果(親の体力と幼児の体力の関係)と適時性の検証である。さらに、親子で取り組む体力運動能力の向上に適時性があるかについて、年少児(1年目)、年中児(2年目)、年長児(3年目)での親子の効果量について比較検討している。平成26年度の介入研究は、平成26年9月から平成27年1月まで(9月プレ測定、1月ポスト測定)の3ケ月間にわたり、年少児の9名の参加者を中心に毎週1回の親子運動教室と自宅でのセルフトレーニングを週1回実施させており、順調に行えている。なお、コントロール群は、協力を得られた他の幼稚園年少児20名を用いた。 介入群の運動教室は、幼稚園の就業前の60分間、親子で行った。運動教室の内容は、コーディネーション能力の向上を目的に4種類の運動を行った。親子で行うリズム能力を向上させる体操を2種目と定位能力や反応能力を高めるように親子がペアとなって行うキャッチボールを固定種目とし、残り1種目は、バランス感覚を養う種目、反応能力を養う種目、状況の変化に応じて、素早く動きを切り替える変換能力を向上させる種目を組み合わせた運動を毎回提供した。運動教室での活動量は、ライフコーダを購入し4秒ごとの活動量を記録している。 本研究の大きな意義は、親子が一緒に運動することで親子の体力を向上させ、運動の楽しさを共有し運動を習慣化させていくことにある。本プログラムが日常生活に及ぼす影響について、生活活動量計と生活習慣のアンケート及び子供との対話内容調査を用いて、家庭における生活習慣の変容とその要因についても調査を行っている。さらに、運動プログラムの中で子供のボール捕球動作の変化を検討するために、運動運教室の終盤ではあったものの、高速度カメラを購入し、捕球フォームの変容についても検討を加えている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度の介入研究は、7月に対象者の募集説明会を2回実施し15名の募集を募ったが、結果的に9名の保護者の同意が得られた。親子運動の場合、保護者の就労等の都合が大きく影響したことが被験者の人数減となった。この点を次年度の反省とし、2会場実施も視野に入れたい。ベース測定を実施するにあたり、下肢筋力測定器を購入し、9月に運動能力、体力測定を実施した。10月から毎週木曜日にS幼稚園の体育館で始業前の9時~10時までの1時間を利用して親子運動教室を行った。なお、セルフトレーニングも週一回して貰うように、基本運動の映像をDVDにて提供した。運動教室の出席率は、1回~2回の風邪等による欠席はあるものの大半の親子が最後まで頑張り運動教室の運営は概ね、予定通り到達できた。ポスト測定は、1月に実施したが例年になく雪も降りインフルエンザの流行する時期となり体調面で若干の不安があった。さらに、プログラム終了まで参加したが1名が測定前に保護者の就労で親子の測定出来なかった。コントロール群も他の幼稚園年少児を20名の協力が得られ事前測定を行ったが、事後測定の参加者は、風邪等の体調や保護者の都合で6名が欠席し14名となった。次年度は、開催時期の検討をし、ポスト測定をインフルエンザの心配のない12月頃に実施できるように工夫したい。 1年目の年少児の体力運動能力は、敏捷性、筋力、ボール操作に向上の傾向が伺えたが、保護者の体力を大きく変えるだけの運動内容ではなかった。運動教室の運動量は、強い運動(LC7-9)が平均で3分30秒、中程度の運動が約4分で、歩行程度の運動が約20分であった。使用している体育館の広さからすると、子どもたちの運動量は確保しているものの、保護者には少し強度が低かったかもしれない。しかし、安全性も含めて次年度の検討事項とも言えるが、運動教室の運営は怪我もなく概ね成功であったといえる。
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今後の研究の推進方策 |
平成27年度は、平成26年度の年少児8名の継続実施の了解を得ており、新たに介入群として年中児10名の募集説明会を7月に実施予定である。なお、コントロール群も平成26年度のW幼稚園年中児20名で行う予定である。運動教室のプログラム内容は、平成26年度の内容に保護者の強度を高める工夫を施して実施する予定である。内容としては、コーディネーション能力の向上を目的に4種類の運動で構成する予定である。親子で行うリズム能力を向上させる体操を2種目と定位能力や反応能力を高めるように親子がペアとなって行うキャッチボールを固定種目としたい。また、残り1種目は、バランス感覚を養う種目、反応能力を養う種目、状況の変化に応じて、素早く動きを切り替える変換能力を向上させる種目を組み合わせた運動を毎回提供していく。セルフトレーニングも週一回して貰うように基本運動の映像をDVDにて提供する予定である。なお、プログラムの開始時期を9月中旬には開始出来るようにし、12月中に終了し、年内の測定が出来るように工夫を施したい。なお、運動教室での運度強度や量は、ライフコーダを用いて4秒ごとの活動量を毎回記録していく。対象者が増えるため、4秒版の台数を今年度の予算で追加する予定である。生活活動量調査も平成26年度と同様に9月~10月と12月~1月にかけて行う予定である。さらに、生活習慣のアンケート及び子供との対話内容調査を用いて家庭における生活習慣の変容とその要因についても調査を行う予定である。 今年度の重点的課題は、ボール捕球や投球動作の変化を毎回のプログラムでも映像を撮影し、昨年度前倒し申請で購入した高速度ビデオカメラと映像分析ソフトを用いて解析を行いたい。
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次年度使用額が生じた理由 |
昨年度末に70万円を前倒し申請し、高速度カメラを購入し、年度内に映像分析用のソフトの購入を検討していた。昨年度末から試作品を作成してもらい、今年度に入り購入することになった。その関係で残高が生じたが、差額分は既に発注済である。また、分担者にお願いしていたコントロール群の体力評価や運動技能の変化に使用する予定であった分が、年度を跨いでの作業となり、昨年度の使用がなかったためである。
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次年度使用額の使用計画 |
今年度の使用計画は、学会会発表による情報収集にかかる旅費と介入群の増加によりライフコーダの追加と子供の運動プログラムに使用するバランスバード等の用品の発注も予定している。また、介入群の増加により動作分析の解析謝金や運動教室の謝金を計画している。
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