本研究の目的は、外部指導者の効果的活用に向けた条件整備の方策について、実証データに基づく具体的・実践的な提言を行うことであった。 自治体への調査からは、現状のままでは外部指導者の地域差が露呈する可能性があること、外部指導者をめぐる各種制度については全体として「重要だと思うが実施していない」傾向があること、部活指導員の導入について「反対」の自治体はほとんどみられないことなどが明らかになった。また教員調査からは、外部指導者の導入を支持する割合は高いものの、部の状況によって判断すべきであるという意見もあること、複数種目部や地域クラブへの移行については慎重であることなどが明らかになった。
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