研究課題/領域番号 |
26350772
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研究機関 | 茨城大学 |
研究代表者 |
松坂 晃 茨城大学, 教育学部, 教授 (70190436)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 知的障害 / 運動スキル / 体育授業 / 学習内容 |
研究実績の概要 |
知的障害のある児童生徒は,障害特性や様々な社会環境要因により運動学習の機会が限られ運動技能の発達がさらに遅れる可能性がある。本研究は知的障害児の運動技能発達および学習可能性の検討をとおして,特別支援学校の各教科「体育」および「保健体育」の授業改善に資することを目的としている。 平成28年度は,はじめに特別支援学校児童生徒の運動技能に関する3年間の追跡調査を行った。横断的調査では学年進行にともなう運動技能の向上がみられなかったが,追跡してみると小学部低学年~高学年での運動技能の向上が,他の学年段階より明らかであった。とくに,ボールの投球・捕球,まりつき,マットでの前転・腕支持横とび等で差がみられた。また,中学部以降は運動技能の向上がみられない傾向があり,さらに検討が必要と思われた。 つぎに,特別支援学校教員を対象に質問紙調査を行ったところ(n=593),体育授業等の中で児童生徒の運動技能が向上したと実感することは中学部や高等部に比べると「小学部段階で多い」との回答が多かった。投球,マット運動,キック,とび箱などで運動技能の向上を実感することが多く,縦断研究の結果とも重なる部分があった。 さらに,小学部3~4年生を対象に10単位時間のボール運動の授業を展開し単元前後の差異を調べたところ,小さなボールの投球・捕球,大きなボールの両手パス,大きなボールの片手投げ等において運動技能の向上がみられ,これらの学年段階については学習可能性が高いと考えられた。一方,中学部1~3年生を対象とした11単位時間のボール運動(サッカー)の授業では(n=29),「静止しているボールを蹴る」,「正面から向かってくるボールを蹴る」,「ボールを追いかけて蹴る」,「1対1でパスをする」,「走りながら1対1でパスをする」等のほとんどの項目において運動技能の向上はみられなかった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は,知的障害児の運動技能に関する調査研究をとおして,特別支援学校の体育学習内容を検討しようとするものである。 平成28年度は,①縦断的にみた運動技能の発達に関する資料収集を進めるとともに,②特別支援学校教員を対象とした運動技能改善の実感に関する調査,および③小学部児童や中学部生徒を対象とした体育授業をとおした運動技能学習可能性に関する研究を行った。これらをとおして,小学部段階での運動技能の向上がみられることおよび学習可能性が高いことが示唆された。 一方で,中学部以降の学年段階では運動技能の向上がみられないのか,学習可能性が低いのかについて研究を深める必要があり,さらに運動動作や種目による違いはないか,個々の児童生徒のレディネスの違いや,指導方法(内容,期間,個別対応等)の問題などの課題があらためて浮かんできた。こうした視点を全て網羅することはできないが,いくつかの視点を切りだして研究を進めることにより全体像を推定していく。また,最終的に,特別支援学校の体育学習内容の検討につなげていくことを予定しており,データ収集の範囲は限られるけれども,おおむね順調に進んでいると考える。
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今後の研究の推進方策 |
知的障害児における運動技能の学習可能性についてさらに研究を深めるため,以下を計画している。ひとつには,縦断的調査による運動技能の発達傾向についてさらに資料収集を進める。横断的調査においては,通常学級または特別支援学級から特別支援学校へ進学する児童生徒が加わるため,運動技能発達傾向の解釈を混乱させる恐れがあるなど,縦断的調査を進める意義がある。 つぎに,特別支援学校教員を対象として,体育授業をとおした運動技能改善の実態を質的に調査する。これまでの量的調査では,児童生徒の年齢,性別,障害特性,指導内容等の詳細が明らかになっておらず,運動技能の改善と体力向上が混在する等の問題がみられた。実践事例を詳細にインタビューし,運動技能の学習可能性に関する情報を収集する。 さらに,体育授業実践前後の運動技能を評価することにより学習可能性に関する資料の収集を進める。指導方法の一層の工夫とともに,運動技能評価法の見直しや対象となる児童生徒の運動技能レベルの違いを踏まえた分析を試みる。研究協力が得られれば,特別支援学級に在籍する児童生徒のユニバーサル化された体育授業による運動技能の改善効果の検討も含めたい。これらをとおして,特別支援学校の「体育」および「保健体育」の学習内容を検討する。
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次年度使用額が生じた理由 |
本年度は物品費,旅費等について計画的に使用した。年度末において約1万円ほどの残額を生じたのは予算執行超過を懸念したためであり,研究の停滞に伴うものではない。
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次年度使用額の使用計画 |
運動技能テストおよび体育授業に必要な体育教材の購入,図書の購入,調査,資料収集および学会発表のための旅費等のため使用する予定である。
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