| 研究課題/領域番号 |
26350783
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| 研究機関 | 鹿屋体育大学 |
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研究代表者 |
北村 尚浩 鹿屋体育大学, スポーツ人文・応用社会科学系, 准教授 (70274868)
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| 研究分担者 |
川西 正志 鹿屋体育大学, 理事, 理事 (50177713)
濱田 初幸 鹿屋体育大学, スポーツ・武道実践科学系, 准教授 (50347118)
前阪 茂樹 鹿屋体育大学, スポーツ・武道実践科学系, 教授 (10209364)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 武道 / 実施状況 / 課題 |
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| 研究実績の概要 |
平成24年度から実施された新学習指導要領に基づいて中学校で必修化された武道教育の効果を明らかにすることを目的として，全国の中学校から無作為に抽出された1,000校と，平成21年度から平成25年度にかけて文部科学省が委託した「中学校武道必修化に向けた地域連携指導実践校」，ならびに「学校体育振興事業（武道等指導推進事業）」のうち武道種目の実施校66校（計1,066校）の保健体育担当教員を対象に，質問紙調査を実施した．
平成26年12月31日までに回答が得られた302校について分析した結果，武道の必修化による効果については「日本の伝統文化に触れることができる」という項目について66.3％が「思う」「少し思う」と回答し，「日本の伝統文化を理解することができるようになった」という項目でも60.3％が「思う」「少し思う」と回答した．一方で「体力の高め方を理解することができる」「仲間とのチームワークが高められた」「自分に合った運動を見つけることができるようになった」などでは，相対的に低い割合であった．実施種目としては柔道が最も多く（57.3％），剣道（35.8%，）合わせて9割以上を占めた．授業形態は男女共修（60.6％）で実施しているところが男女別修（39.4%）を上回る結果となった．武道の授業を実施する上で必要な事項として最も多く挙げられたのは「武道を指導できる教員の補充」で，「必要」「どちらかというと必要」の回答を合わせて87.5％に達した．次いで挙げられたのが「道着や防具など用具・教材を揃える」（81.1％），「武道種目の指導計画を作成」（75.5％）であった．一方で，地域や他校との連携に関する項目については，相対的に低い値を示した．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度は，武道種目の教育的価値について，教員の立場から明らかにすることが主なねらいであった．とりわけ，平成21 年度～24 年度にかけて「中学校武道必修化に向けた地域連携指導実践校」「武道等指導推進事業」の指定を受けた中学校（指定校）とそれ以外の学校（一般校）との比較を通して，武道教育の評価を行うために郵送法による質問紙調査を行った．平成26年12月末日までに302校から回答があり，武道必修化による効果と課題についての自由記述回答も269校，616センテンス得られた．詳細な分析には至っていないが，平成27年度中に複数回にわたり学会等で研究成果を発表できるように準備を進めている．
さらに，質問紙調査の実施と同時に平成27年度に実施予定の生徒に対する質問紙調査への協力依頼を行った．その結果，平成27年3月1日までに93校から協力への内諾を得ることができた．平成27 年度は，中学校生による武道教育の教育的価値を評価することを主なねらいとしており，さらに，平成26年度の教員対象の調査との比較・検討を行うことで両者のギャップを通して中学校における武道教育の課題を明らかにすることを目的としている．そのためのデータ収集の目処がついていることからも，概ね順調に進展していると評価できる．
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| 今後の研究の推進方策 |
先述のとおり、平成27 年度は，中学校生による武道教育の教育的価値を評価するため，平成26年度の教員対象の調査との比較・検討を行うことで両者のギャップを通して中学校における武道教育の課題を明らかにすることを目的としている．十分な数の調査協力が見込めるため，例えば，授業で展開されている武道種目の違いや授業形態の違いなどいくつかの視点から調査を実施する予定である．また，最終年度の平成28年度には海外での武道参加者調査を予定しており，実施に向けて海外の研究協力者と連絡を密に取り合いながら準備を進める．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
アンケートの回収とデータの入力に時間を要したため，当初計画した学会での発表ができず次年度の発表に持ち越したことが主な理由である．
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| 次年度使用額の使用計画 |
学会発表等の旅費に使用する計画である．また，計画している調査のサンプル数が当初の想定よりも多くなることが予想されるため，データ入力及び解析補助にあたる大学院生への謝金として使用する計画である．
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