研究課題/領域番号 |
26350790
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研究機関 | 専修大学 |
研究代表者 |
渡辺 英次 専修大学, 商学部, 准教授 (10348336)
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研究分担者 |
三島 隆章 大阪体育大学, 体育学部, 准教授 (00461707)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 発育発達 / タレント発掘 |
研究実績の概要 |
本研究は、ジュニア期からユース期に渡る選手を有するスポーツクラブに所属する選手を対象として体格、運動能力測定を継続して行う。日本人に適した生物学的成熟度の推定式作成のための基礎データを収集することで発育・発達のパターンを明らかにし、作成した推定式から得られる生物学的成熟度を基に、運動能力の発達過程をより詳細に検討する。各選手、クラブの特徴を見出し、他競技た種目のデータから競技種目の特徴的な体格、運動能力の指標を明らかにするとともに、スポーツ非実施者と比較し、スポーツ実施の効果、運動習慣獲得の必要性について各世代毎に検証することを目的としている。 平成27年度は14種目(レスリング、バドミントン、サッカー、アイスホッケー、バスケットボール、テニス、野球、バレーボール、空手、ラグビー、陸上、器械体操、運動教室、一般)、75クラブ、1638名の測定を実施し、基礎データに追加することができた。基礎データは平成20年8月開始より、延べ10171名となった。 得られた測定結果より、平成27年度は現場指導者が多く集う学会において3題の発表を行った(「ジュニアスポーツ選手におけるスプリント能力に関与する因子について」、「女子学生アスリートのコンディショニングに関する実態調査」、「セレッソ大阪U-15所属選手の体格・運動能力測定の実施報告」)。継続して測定し、その数値の意味を知る機会を増やす事で測定慣れした選手を数多く育成するとともに、コンディションの評価と改善、日々の活動の成果を定期的に確認できる選手が育つことも期待できた。 今後も測定を継続し、定期的に結果を提示していく予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成27年度も継続して多くのクラブにご協力いただくことができた。学校行事や遠征、試合、ケガ等のタイミングで参加できなかった選手もいるが、ほぼ継続して測定を行うことができ、多くの縦断的なデータを得ることができた。昨年度から行った中高一貫校の測定については、一部の学校で練習計画・試合日程とのタイミングが合わず、測定ができなかったことは残念であるが、引き続き指導者と密に連絡を取りながらタイミングを合わせて測定に向かいたい。 フィードバックについて、今まで通り7~10日程度で手元に届くよう返却することができた。測定用紙を改良し、過去のデータを折れ線グラフで引き継ぐことができ、発育発達の状況が一目で確認できることから指導者からも好評であった。 成果発表については、例年通り縦断的な運動能力の特徴を分析したデータ発表とともに、新たに女性アスリートのデータとアスリート教育についての発表、Jリーグユース所属選手の運動能力測定データの発表をトレーニング指導者が多く集う学会にて発表も行えたことから、概ね順調に進展したと考える。
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今後の研究の推進方策 |
平成27年度の計画に従って、原則として同じクラブの測定を同じ時期に実施する。主たる目的は縦断的なデータの取得であるので、ターゲットとなる選手(各世代トップ選手、ナショナルチーム選手・候補選手)をピックアップし、継続してフォローできるように若干の日程調整を行いながら多くの結果が得られるように指導者と密に連絡を取りながら引き続き遂行する。得られたデータから競技種目別の運動能力を比較し、クラブ毎の特徴、競技の特徴、競技経験年数から見た特徴を調査する。合わせて日本人を対象とした生物学的成熟度の推定式を作成するため、年間最高身長増加年齢を過ぎていると思われる男女スポーツ選手を対象に、測定時の身長から年間最高身長増加年齢を推定する。この結果を用い、Mirwald et al.の方法に従って、日本人を対象とした生物学的成熟度の推定式の算出を試みる。 本研究を引き続き行い、継続的なデータを数多く得ることにより、縦断的データにウェーブレット補間法及び相互相関係数を適用することで、加齢変化に伴う類似性についてさらに詳細に検討できるものと考える。 本研究で得られたデータを基礎データとし、測定参加チームのフォローをしっかりと行うとともに、半年に1回の測定時に指導者とフィードバック用紙の活用方法や練習メニューについて情報交換を行い、引き続き現場の指導者に使っていただけるよう改良を加える予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
測定・分析用PCを購入予定であったが、上位機種の発売がなかったため次年度以降に購入を見送るとともに、新規測定クラブや中高一貫校での測定旅費やその調整に当てたため、その差額として繰越金が発生した。
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次年度使用額の使用計画 |
平成28年度の測定計画から、旅費については平成27年度同様の額に収まることが予想される。繰り越した研究費は測定会場への旅費、機材配送に伴う通信運搬費とともに、測定機器のメンテナンス(修理)に充てる予定である。
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