| 研究課題/領域番号 |
26350838
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| 研究機関 | 琉球大学 |
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研究代表者 |
玉城 陽子 琉球大学, 医学部, 助教 (70347144)
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| 研究分担者 |
遠藤 由美子 琉球大学, 医学部, 准教授 (90282201)
大嶺 ふじ子 琉球大学, 医学部, 教授 (40295308)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 基礎体温 / 精神健康調査 / エネルギー産生栄養素 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、近い将来、妊娠・出産をする年代である女子看護学生の月経・排卵・黄体機能を継続的に調査し、月経を指標として生活習慣・食習慣を改善することが可能かどうかを検証することである。
対象は、沖縄県内の看護学生であり、361人より同意を得、80人150周期の回答を得た。そのうち基礎体温を3周期継続して測定できた26人を分析対象とした。方法は、調査に関する説明会を実施し、同意の得られた学生に各種調査紙、婦人体温計を配布した。回収は直接または郵送とした。個別の月経・基礎体温と生活習慣・食習慣の分析結果および改善点を郵送後、生活の見直しを図りながら1周期基礎体温を測定してもらい、再度質問紙を回収し、継続的に3回実施した。調査内容は、基礎体温、簡易型自記式食事歴質問票(BDHQ)、日本版GHQ精神健康調査票である。
26人の分析結果は、3回とも排卵ありは、2人（7.7％）であり、無排卵は11人（42.3％）であった。BMIによる肥満度分類による低体重や肥満の場合は、ほとんどが無排卵であったが、低体重から普通体重に移行した対象者は無排卵から排卵へ推移していた。エネルギー摂取量及びエネルギー産生栄養素比率と排卵との関連は、2回目の調査では、ほとんど変化がなかった。3回目の調査では、2回目に無排卵の場合、エネルギー摂取量、たんぱく質の比率を増やす傾向がみられた。
GHQと排卵との関連では、2回目の調査では、変化はなかったが、3回目の調査では、無排卵から排卵へ推移した2人は、身体的症状、不安と不眠、社会的活動障害において症状が減少していた。
以上のことから、基礎体温を継続して測定することは、食習慣やストレス改善の行動変容につながり、女性としての健康管理に役立つことが示唆された。
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