研究課題/領域番号 |
26350850
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研究機関 | 新潟医療福祉大学 |
研究代表者 |
入山 八江 新潟医療福祉大学, 健康科学部, 准教授 (00724212)
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研究分担者 |
串田 修 畿央大学, 健康科学部, 講師 (30612725)
斎藤 トシ子 新潟医療福祉大学, 健康科学部, 教授 (40339958)
村山 伸子 新潟県立大学, 人間生活学部, 教授 (80219948)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 減塩 / 勤労者 / 食環境 / 行動変容理論 / 栄養教育 / みそ汁 |
研究実績の概要 |
勤労者を対象に職場給食を通した食塩摂取量の減少を目的に、栄養教育と食環境介入を1年間実施した。対象は新潟県内の社員食堂を有する8事業所に勤務する男女で、2014年11月~2015年10月に,参加を希望した457人のうちデータがすべて揃った395人について、施設単位の無作為化比較試験を実施した。施設単位で教育環境群,環境群,対照群の3群に振分け,教育環境群と環境群に対し社員食堂を通した行動変容理論を応用した卓上メモによる情報提供を実施し,調理者へみそ汁と麺つゆのゆるやかな食塩濃度低下を促した。さらに,教育環境群に対し栄養教育(個別指導1回/年,昼休憩時間20分程度の小グループ栄養教育4~6回/年)を追加した。介入前後に食事歴法を含む質問票調査を行った。 1年後の食事調査による食塩摂取量は,女性の教育環境群で有意に減少した(p=0.011)。減塩に対する行動変容ステージは,男性の環境群で向上した(p=0.024)。影響評価では,食知識,食態度,食行動,情報・食物へのアクセスについて事前・事後の得点の分布を3群で比較した。減塩の食知識が環境群で有意に増加し群間差がみられた(p=0.039)。また,情報へのアクセスが教育環境群,環境群で有意に増加した(p=0.039)。教育環境群,環境群では,卓上メモは6割以上読んだとする者が半数を占めた。みそ汁,麺つゆの食塩濃度は両群とも0.2%減少した。また、自己効力感とソーシャルサポートは野菜と果物の消費に関連していた。社員食堂を通して行動科学を応用した栄養教育と食環境介入を1年間実施することで,食塩摂取量は女性の教育環境群で有意に減少し,減塩に対する行動変容ステージは男性の環境群で向上した。給食を通した食環境介入は,知識を増加させ減塩行動につながる可能性が示唆された。 なお、本研究の研究実績は海外の学会への発表、論文化を進めている。
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