| 研究課題/領域番号 |
26350854
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| 研究機関 | 大阪産業大学 |
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研究代表者 |
佐藤 真治 大阪産業大学, 人間環境学部, 教授 (60529973)
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| 研究分担者 |
荒尾 孝 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (00409707)
田中 史朗 大阪産業大学, 人間環境学部, 教授 (50128740) [辞退]
田城 孝雄 放送大学, 教養学部, 教授 (60207024)
都竹 茂樹 熊本大学, 政策創造研究教育センター, 教授 (70467869)
大槻 伸吾 大阪産業大学, 人間環境学部, 教授 (90247875)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 身体活動量 / 健康施策 / ソーシャルキャピタル |
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| 研究実績の概要 |
【背景と目的】兵庫県豊岡市は、2012年「歩いて暮らすまちづくり」条例を制定し、「歩きたくなるまちづくり」を目指した地域介入を開始した。最終年度の本年は、本条例の推進が3年間で身体活動量やソーシャルキャピタル（地域への信頼、人のつながり）を高めたかどうかを検証した。【方法】兵庫県豊岡市内4モデル地区在住の20歳以上の成人男女を対象に、条例開始時（2012年6月）と1年後（2013年7月）、3年後（2015年7月）にアンケートを実施した。アンケート回収率は、開始時が23.6％（1030/4365部）、1年後が47.9％（479/1000部）、3年後が39.4％（389/988部）であった。3年後のアンケートで回答のあった389名を対象とした。対象地区には、2012年5月から2015年7月までの3年間、条例に基いた介入がおこなわれた。身体活動量の測定には、The General Practice Physical Activity Questionnaire (GPPAQ) を日本語訳したものを用い、Physical Activity Index (PAI)を求めた。ソーシャルキャピタルの測定には、内閣府のソーシャルキャピタル調査用紙を用いた。【結果】「歩いて暮らすまちづくり」条例に伴う身体活動増進の介入を3年間実施した結果、①身体活動量は、1年目に増加したが、3年目には低下傾向を認めた。②ソーシャルキャピタルは、地域への信頼が3年目に高まった。【結論】歩いて暮らすまちづくり」条例策定に伴う身体活動増進の地域介入は、短期的には住民の身体活動量を高めることに貢献し、長期的には地域への信頼を高めた。
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