| 研究課題/領域番号 |
26350862
|
|---|
| 研究機関 | 有限会社自然医科学研究所(実証システム国際研究センター) |
|---|
研究代表者 |
宗 未来 有限会社自然医科学研究所(実証システム国際研究センター), その他部局等, 研究員 (00327636)
|
|---|
| 研究分担者 |
関沢 洋一 独立行政法人経済産業研究所, その他部局等, 研究員 (60444098)
前川 浩子 金沢学院大学, 文学部, 准教授 (10434474) [辞退]
山口 芳香 有限会社自然医科学研究所(実証システム国際研究センター), その他部局等, その他 (00420737)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | Internet CBT / インターネット認知行動療法 / CBT / ICBT / cost effectiveness / RCT / 認知行動療法 / 強化学習 |
|---|
| 研究実績の概要 |
近年、抑うつに対する認知行動療法（CBT）のエビデンスが集積されてきている一方で、治療者不足や費用面の問題から諸外国では、インターネットを利用した自助型認知行動療法であるICBT（Internet Cognitive Behavioural Therapy）が注目され、英国では既に医療制度にも組み込まれている。筆者らのメタ解析（2013）では、ICBTの利用効果は短期では有意な効果が認められるが、効果の長期持続や機能回復においては有意差は認められず、脱落も高いなど課題が示された。
そこで平成26年度10月から12月にかけて、都内職場のメンタルヘルスサービス（EAP）クライアント企業社員に公募し、うつ状態を呈する180人の成人を対象として、ピア教授型強化学習（学んだ内容を家族や親しい他人に話すと理解が深まる学習法）を活用したICBTの臨床効果の増強を明らかにし、脱落率の高さなどの既存のICBT の問題点を克服できるかを検証した。また、IT を使った精神及び生体反応評価技術の尺度妥当性の検証、CCBT の医療経済効果の検証も合わせて行った具体的には平成26年10月に公募を行い、同年11月から12月まで7週にわたりICBT単独群60名、強化学習付加ICBT群60名、待機群60名に対しての無作為統制試験が行われた。
その結果、不安や社会機能の改善は認められなかったが、抑うつ尺度であるBDI-2においてはICBT単独で有意な抑うつ減少効果が認められた。教授型強化学習では待機群と変わらない結果となった。自律神経不均衡度指数と抑うつ、不安はどちらも有意な相関は認めず、また一度許可を得ていた音声感情分析は使用不許可となり本研究には含まれなかった。経済的効果は現在解析中である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本介入研究は、平成26年10月～12月と研究計画通りに無事終了し、詳細な主要解析もほぼ終了し、現在は下位分析に取り掛かっている。現在までは予定通りに進められている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
予想通りの研究結果が示されなかった理由の考察をより深めるために、ad hocで強化学習群の参加者にインタビュー調査を用いた質的研究によるアプローチを加えることに一部計画変更を決定した。そのため、現在、その準備と実施により半年ほどの研究計画の戦略的な遅延が予想される。既に、参加者5名は同意を得られ、追加調査のための準備や倫理委員申請等を行っている段階である。
|
