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横浜市において，待機児童対策の一環で設置された平成23年4月以降に開所した施設を対象として，平成26年に行った施設計画に関するアンケート調査結果を分析することで複合型施設の実態を把握した。有効回答のうち51.2％が複合型施設に入居し，0～2歳児の保育施設に集中することが分かった。また，このような複合型施設の保育士の住環境に対する評価や意識を把握し，独立型施設に比べて室内外の環境が制限されている可能性が示唆された。さらに，同アンケート調査から得られた配置図に基づき平面計画の分類を行い，代表的なプランをもつ施設を対象に実測調査により温熱環境，空気環境，音環境の実態と特徴を明らかにした。
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