| 研究課題/領域番号 |
26360015
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| 研究機関 | 愛媛大学 |
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研究代表者 |
岡 三徳 愛媛大学, 農学部, 教授 (10354028)
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| 研究分担者 |
垣原 登志子 愛媛大学, 教育・学生支援機構, 助教 (20437700)
徳岡 良則 国立研究開発法人 農業環境技術研究所, 生物多様性研究領域, 主任研究員 (20442725)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 四国中山間地 / 土地利用 / 農耕システム / 地理情報システム / 郷土食 |
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| 研究実績の概要 |
本調査研究では、愛媛県の東予、中予、南予の3つの調査地区（今治市上朝倉、久万高原町直瀬、大洲市恋木）を対象として、地勢、土地利用と農耕システムの類型化を図ることを目的とした。なお国土地理院発行の航空画像アーカイブを基に地理情報システム(QGIS)上のワークシートに航空写真から目視と現地調査とから土地利用法を区分して、歴史的土地利用のモデル図を作成した。上朝倉地区では山裾の緩やかな平坦水田部で、水稲、はだか麦に加えて時代的に基幹作物（葉たばこ、キュウリ）の導入と輪作を進めることで水田の高度利用・集約化が図られてきた。この土地利用と農耕システムの展開から山麓水田型として類型した。
山に囲まれた高原盆地の直瀬地区では、戦後には山頂から山裾にかけて薪炭林、焼畑とミツマタ畑と、山裾の桑と常畑まで細かく区分され、高度な土地利用と作付方式が図られてきた。山と水田は農林業とくらしの中で有機的に結びつき、相補的に活用されてきた中山間地の農耕システムで山間盆地型と類型した。土地利用モデルからみて、1950年から60年代にかけて植林による山腹畑地面積の急激な減少が顕著であった。標高600mの山腹に広がる恋木地区では、標高200mまでの林地の小川沿いの棚田稲作と、標高400m以上の山頂部での林業以外、山の中腹部（標高200～400m）の範囲が生活と農作業の場であった。戦前・戦後の薪炭生産、養蚕と畑作及び棚田稲作の時代から、その後のタバコ作中心の時期を経て、今では中腹部での野菜や椎茸栽培、山裾の稲作へと土地利用が変化した。恋木地区において山麓から山頂部までの傾斜した地勢と環境に展開されてきた独自の土地利用と農耕システムから、「傾斜畑地型」と類型した。
今後は、中山間地の農林複合の中に展開された固有の農耕と食として、その土地利用と農耕システム、食文化から調査研究を継続し、理解を深めることが重要となる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度の調査研究計画は、概ね遂行できたものと考える。i)前年度に選定した3調査地区（今治市上朝倉、久万高原町直瀬、大洲市恋木）対象に現地市役所・町役場、農業委員会、県の農業普及機関とも協力して、現地調査と現地座談会をさらに拡大して実施したこと、ii)各地区を対象に、国土地理院発行の航空写真アーカイブを基に地理情報システム(QGIS)上のワークシートに航空写真から目視と現地調査による聞き取りから土地の利用のモデル図を作成して、水田、畑地、林地など時代的土地利用比率の変遷を明示したこと、iv)3地区の地勢、歴史的土地利用と農耕システムから「山麓水田型」、「山間盆地型、「傾斜畑地型」に類型したこと、v)以上の研究調査成果を、日本作物学会四国支部第50会講演会(2015.11.26-27)において、2つの演題で口頭発表して、調査研究は順調に進められている。
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| 今後の研究の推進方策 |
今治市上朝倉、久万高原町直瀬、大洲市恋木に調査地区を定めて、現地調査、座談会、文献・資料調査を継続したことで、本研究の中核課題を達成することができた。今後の最終年度には、これら3地区の農耕システムの調査の中で、作付け方式、作物・品種、圃場管理など耕種的要素に関わる詳細な現地聞き取り調査や座談会、セミナーを実施して、中山間傾斜地における固有の土地利用と農耕システムの実態を明らかにする。また、画像アーカイブを活用した歴史的土地利用図の詳細化、地図上での景観画像や農耕システムに関する情報の可視化に取り組む。また、調査が遅れている郷土食に関する調査と郷土食の調理を実践して、食材、調理加工法、郷土食に関わる情報収集・解析と画像を記録して整理し、最終報告書を作成する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額599,079円が生じた。これは「四国中山間地域の伝統農耕と食様式に関する類型化」の課題の中で、前者の現地調査と文献・資料調査に傾注して、後者の食に関する現地での調査や郷土食の調理実践会が十分に進まなかったためである。また県外の四国中山間地への遠隔地調査が十分に実施できなかったことによる。今年度の各地での調査、備品・消耗品の設置と解析を終えた時点で、前述の額が残ったため、次年度使用額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度は請求額700,000円に加えて、次年度使用額599,079円を合計した額で調査研究を遂行する。その使用内訳は、研究代表者（岡）の現地調査費、座談会・セミナーなど情報交換会や郷土料理実践会の開催費及び旅費、謝金、報告書作成費等として使用する計画である。
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