| 研究課題/領域番号 |
26370115
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
細井 尚子 立教大学, 異文化コミュニケーション学部, 教授 (40219184)
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| 研究分担者 |
吉田 弥生 フェリス女学院大学, 文学部, 教授 (00389876)
中野 正昭 明治大学, 文学部, 兼任講師 (40409727)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 東アジア / 大衆文化 / 近代 / 少女歌劇系芸態 / 身体性 / ローカライズド文化 |
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| 研究実績の概要 |
2年目に当たる2015年度は、代表者が2014年度後半期に続き、前半期は台湾・台北芸術大学に滞在したため台湾と日本で、後半期は立教大学をベースに研究活動を行った。
１、前半期
5/23-27、台湾・台北芸術大学で組織した「東亜戯劇教師社群」と本課題の沖縄芸能共同調査・研究活動を行った。調査対象として組踊、琉球舞踊、琉球歌劇、村祭を設定し、実演見学、当事者との座談会、研究会を実施、関連施設の見学も行った。従来、日本対東アジアの影響関係という視点による研究は多く、本科研もその成果にも学ぶ面があるが、この沖縄芸能共同調査を通じ、日本と日本の植民地という捉え方ではなく、日本本土も含めた「日本」空間に覆われた空間として捉え直し、それに覆われた時間における各地の変容という視点から、各地のローカライズド文化の形成方法について検討することになった。
２、後半期
前半期に得た視点から、都市部を中心に展開してきた研究活動の空間範囲を拡げ、台湾の民族的文脈における大衆文化の競技化（宜蘭「頭城搶孤」調査）、中国涼山州自治区における彜族文化調査（共同体社会の変容と芸能の関係）、沖縄の民俗芸能の文脈に残ったとされる中国、王府と関連する身体表現の変容（富森、伊集）調査なども行った。東アジア各地のローカライズド文化の形成方法を考える上で「身体性」はキーワードであることを確認し、12月に細井が（日本演劇学会の分科会である近現代演劇研究会）、16年3月に研究協力者の板谷が（国際日本文化研究センター共同研究会）、研究発表を行った。分担研究者、研究協力者とも各自の分担テーマに継続して取り組み、一定の成果を得た（業績欄参照）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究課題の活動期間は3年間だが、代表者の研究休暇による台湾滞在があったため、2年間は半年・1年・半年という区分で活動内容、活動空間が変化発展した。最初の半年でメンバー各自が従来蓄積してきた研究の読み直し、発信を行い、次の1年で台湾における研究拠点の形成、新たな視点の獲得があり、次の半年で「日本」空間におかれた時間・空間における大衆文化の変容という枠組での検討を開始した。この枠組における取組は、各地独自のローカル文化によってローカライズド文化の形成に相違が生じていると予想されるため、「非西洋」が「西洋」と接触する中で生み出した「近代」大衆文化における「伝統」と「現代」の関係、「他」による「自」の再構築がどのようなものであったかを考究するという当初の研究目的を達成しつつある過程において、現代のグローバル文化とローカル文化の関係、ローカライズド文化の形成という問題との類似性が認識された。最終年度の研究活動により、この新たな課題についても取り組みたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
本課題の最終年度である平成28年度は、研究活動の成果を結実させることと、次の段階へ研究を発展させるための助走期間とする。
１、研究成果の結実を目指す。
前述した「日本」空間・時間下でのローカライズド文化の形成という視点、身体性というキーワードに留意して、16年10月の国際シンポジウム（台湾・台北芸術大学）及び17年1月の国際研究集会（立教大学）を開催し、研究活動の成果を公開する。16年10月のシンポジウムは論文集を台湾で発刊する予定である。
２、本課題の発展研究
本課題の研究目的が延伸して得た近代大衆文化の変容と、現代のグローバル文化とローカル文化の関係、ローカライズド文化の形成という問題との類似性を検証するため、まず日本の近代大衆文化を担当する中野と細井を中心に時間的範囲を1970年代まで拡げて検討を試みる。そのため「映像資料による興行街浅草と大衆芸能・演劇の表象に関する研究」としてNHK番組アーカイブス学術利用トライアル 2016年度第1回に応募、採択されたため、2016年3－5月間資料を収集し、分析を行う。更にはデータベース活用による近隣学問分野との連携に向けて、立命館大学アートリサーチセンターとの連携に着手する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本課題が対象とする東アジア各国間の近年の状況から、代表者が所属する立教大学以外に、各国いずれとも距離感のバランスが良い台湾に、台北芸術大学をベースとして研究拠点を設ける事が出来たため、最終年度の成果報告は台湾のみで開催する方向を予定していた。しかしそうすると、本課題の成果報告は中国語による発信のみになるため、日本でも研究成果を報告する機会を設けたいと考えるに至った。
台湾の国際シンポジウムより規模は小さくなるが、2017年1月に、代表者が所属する立教大学アジア地域研究所が主催する形で、国際研究集会を立教大学で開催する予定である。その開催経費の一部として、15年度研究費の残額132,774円を16年度に繰り越した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
16年度研究費（15年度未使用額＋今年度請求額）は、最終成果をまとめるための資料補充調査等に約8万、台湾で開催する国際シンポジウムへの派遣費用（協力者5名分）として約40万、17年1月に立教大学で開催する国際研究集会の開催経費の一部（台湾、中国、韓国からの招聘費用6名分＋発表論文の翻訳費）として約80万を使用する予定である。
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