| 研究課題/領域番号 |
26370327
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
常山 菜穂子 慶應義塾大学, 法学部, 教授 (00327686)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | アメリカ演劇 / アメリカ演劇史 / 太平洋横断的視点 / ハワイ / 日本人移民 / 19世紀 / 20世紀 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、19世紀後半から20世紀初頭ハワイにおけるアメリカ演劇文化の様相を明らかにし、さらにかの地における同時期の日米演劇の交渉を分析することを目指している。そのためにはまず、当時の演劇状況を可能な限り再現しなければならない。上演作品の台本はあまり残っていないが、同時代と後世のハワイおよび日米で発行された日英両語による新聞、年鑑、歴史書、旅行記、写真、地図などが有用な手がかりとなる。本年度はハワイで発行された英字新聞Pacific Commercial AdvertiserとHawaiian Gazette、日本語新聞『やまと新聞』を材料として、演劇関連の記事と広告の収集・データベース化を開始した。
また、本研究は2000年代以降にアメリカ文学研究の分野で提唱された、アメリカの相対化を試みる新思潮をアメリカ演劇・演劇史研究に援用し、最終的には、従来のアメリカ演劇史を書き直す試みである。本年度は研究計画の初年度にあたるため、先行研究の分析を行いながら研究の基本方針を明確にすることが肝要である。よって、惑星思考に基づく太平洋横断的な視点から演劇・演劇史を再考することの意義、その際に19世紀転換期のハワイという場のもつ地理的特異性の演劇的意味を分析した。さらに、こうした基本方針に立脚した各論として、19世紀末にホノルルに建設された日本人専用劇場の様相とその政治的意義を明らかにするとともに、1920年代以降のハワイにおけるリトル・シアター運動勃興の契機となった地理的条件を解明した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の研究計画による本年度の目標は以下2点であった。①19世紀後半から20世紀初頭にかけてのハワイにおけるアメリカ演劇と日本人演劇の諸相をできるだけ再現するために、資料の収集・データベース化を行う。②ハワイで日本人移民が行った演劇活動の解明と分析を行う。
上記①に関しては、ハワイで発行された英字新聞Pacific Commercial AdvertiserとHawaiian Gazette、日本語新聞『やまと新聞』のオンライン資料およびマイクロフィルム資料を使って、演劇関連の記事と広告の収集をすることができた。特に、ハワイで発行された日本語新聞『やまと新聞』（1895年創刊、後続紙『日布時事』）の記事に関しては、大量の演劇関連記事・広告をPDFファイルにて保存し、仕分けに着手した。②に関しては、ハワイ初の日本人劇場（1899年開場、1908年再建）の劇場建設の経緯を追うと共に、劇場空間に投影された日米両国の帝国主義を探った。しかし、同時代にホノルルに誕生した2つの日本人劇団については、いまだ資料が不足しているため考察が進まなかった。
一方で、平成27年度に予定している、19世紀後半から20世紀初頭のハワイにおけるアメリカ演劇に関して、本年度に前倒しをして、当時のリトル・シアター運動勃興の地理的要因を考察することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究予定は、当初の研究計画から大きな変更はないと思われる。平成27年度以降も引き続き同時代と後世のハワイおよび日米で発行された両国語による新聞、年鑑、歴史書、旅行記、写真、地図、また小説や詩、俳句短歌といった演劇以外の文学作品から、演劇的状況の再現と把握に有用な資料を収集・データベース化する。また、それらの資料に基づいて、(a) ハワイに立ち寄って公演を行いながら、アメリカからアジア・オセアニアへ、また日本からアメリカ大陸へわたった日米の巡業活動と、ハワイを挟んで生れた日米間の興行ネットワーク、(b) ハワイの日米在住者による演劇活動を分析する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度中に資料収集および意見交換のためのアメリカ合衆国出張を予定していたが、日程の事情により旅行を延期したため、次年度使用額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度には、本年度に引き続き、19世紀後半から20世紀初頭のハワイにおけるアメリカ演劇状況を明らかにし、日米演劇の交渉を分析する際の材料となる資料の収集を行う。そのために、資料の所在調査および複写、日本への取り寄せに費用がかかる。さらに、本年度に中止した、資料収集および意見交換のためのアメリカ出張を計画しているので旅費に支出が見込まれる。また、本年度に口頭発表した研究内容を次年度には加筆のうえで研究論文として学術誌に投稿・発表するため、外人校閲費に支出が見込まれる。
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