| 研究課題/領域番号 |
26370438
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
橋本 修 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (30250997)
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| 研究分担者 |
大島 資生 首都大学東京, 都市教養学部人文・社会系, 准教授 (30213705)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 従属節 / 複文 / 連用修飾 / 連体修飾 |
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| 研究実績の概要 |
27年度の主な成果は概略以下の通りである。
先行研究については、特に従属節のテンス関連・主題の統語的・意味的位置づけ関連、いわゆる「従属節の従属度」についての先行研究の整理・批判的検討を行った。特に、従属節の従属度という概念が、従属節内部の節サイズを中心とした構造的性質と、主節における位置（主として主節のどのような高さに位置するか）、従属節の結節要素の性質（主として「つなぎ目の堅さ」）の3種の性質の複合体であり、技術的に可能な限り、3種に分けて論じるべきであることを明らかにした。コーパス分析については、本研究の目的に見合った現代日本語コーパスの収集・作成を行い、一部の分析を開始した。また、児童生徒作文における従属節使用の実態、児童生徒向け論説文のコーパスの作成も行った。
従属節のテンス現象に関しては現代日本語について2点、古典日本語（主に平安時代語）について1点知見を得た。現代日本語においては連体修飾節における、ル形とテイル形のいわゆる中和現象と、従属節テンスの基準時が発話時でも主節時でもないケースについての有標性について明らかにした。古典日本語については、いわゆるイレアリスを明示する傾向の強い平安時代語においても、節サイズの小さいケースにおいては無標形が出現するケースがあることを明らかにした。また、習得研究との関わりについて、リーダビリティ・文体別出現傾向の異なり・接続表現の出現傾向等の観点から調査・分析した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の主な目的の第1点である「従属節テンス現象について、その多様性を過不足なくとらえ、語用論的原理通時的変化も射程に入れた、バランスのとれた実態解明を行い、その上で適切な一般化をはかる」については順調に進んでいると言える。現代日本語、古典日本語いずれについても知見を得ることができた。
主な目的の第2点である「連体修飾節と連用修飾節との機能分担問題について、現代日本語を見る観点だけからでは得られない、他言語や古典語との比較を通してあることがらを表現するのに連体法をとるか連用法をとるのか（あるいは単文連鎖等他の方法をとるのか）という問題について、傾向的・一般的把握を行いうるモデルを構築する」については、適切な短期雇用者の不足等から一部見直しを行い、既存コーパスの利用拡大、周辺領域のコーパス相互利用を行い始めている。
また26年度以来当初の予想を超える成果が得られている国語教育領域との連携について、27年度も充分な連携とそれによる成果の拡大が得られた。特に従属節の学年別発達について、形容詞複文と動詞複文とでは発達傾向が異なり、形容詞と動詞の節らしさの評価が異なる理論の妥当性を強化することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の推進方策）
目的の第1点「従属節テンス現象について、その多様性を過不足なくとらえ、語用論的原理通時的変化も射程に入れた、バランスのとれた実態解明を行い、その上で適切な一般化をはかる」については、一般化をはかる段階に入ったので、28年度はモデル構築を行う。具体的には、従属節テンス基準時について、あり得る時間的特異点を網羅し、それぞれの実現条件を記述し、有標性についての評価を行う。見通しとしては、特異性の低い時点に基準点を設定しうるのは、主節の出来事性が低い文に限られる、等の有標性に関する制約が見いだされる可能性が高い。また、テンスとの関わりが深いアスペクト・ムード現象についても知見をまとめる。主な目的の第2点「連体修飾節と連用修飾節との機能分担問題について、現代日本語を見る観点だけからでは得られない、他言語や古典語との比較を通してあることがらを表現するのに連体法をとるか連用法をとるのか（あるいは単文連鎖等他の方法をとるのか）という問題について、傾向的・一般的把握を行いうるモデルを構築する」については、習得・文体研究との連携が重要であることが判明してきたため、コーパス作成・利用を含め、当該方面へのある程度のシフトを試みる。また、先行研究の整理検討について、一部図書館蔵書の利用・整理担当者の短期雇用が困難になったため、図書購入計画も一部変更する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コーパス作成に適した短期雇用者の人数が不足したため。
また、希望していた海外発表について、リジェクト、および校務による辞退が発生したため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
短期雇用者の募集範囲の拡大、作業のレベル引き下げを行って、再度短期雇用を試みる。それでも確保できない場合は、関連研究資料の範囲を広げる。
本年度行えなかった海外発表を行う。
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