| 研究課題/領域番号 |
26370444
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| 研究機関 | 東京外国語大学 |
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研究代表者 |
高垣 敏博 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 教授 (00140070)
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| 研究分担者 |
上田 博人 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (20114796)
宮本 正美 神戸市外国語大学, 付置研究所, 名誉教授 (20131477)
福嶌 教隆 神戸市外国語大学, 外国語学部, 教授 (50102794)
R・TINOCO Antonio 上智大学, 外国語学部, 教授 (80296889)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 統語論 / 言語地理学 / 言語バリエーション / パラメーター / アンケート調査 / スペイン語学 |
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| 研究実績の概要 |
本課題では、スペイン語の文法研究の中で問題となる統語現象(叙法、人称代名詞、再帰代名詞、関係詞、性・数の一致、語順、ボイスなど20程度のテーマが含まれる）の使用実態を地理的バリエーションの観点からとらえなおし、現象ごとの具体的状況を分析するとともに、新たな研究方法を提示することが目的である。スペイン語は23の国と地域で用いられる広域使用言語であるが、スペインとラテンアメリカにおける30程度の地点で共通の文法変異アンケート調査を実施し、得られた結果を数値化し、比較・相対化することにより、これまで前例のない「スペイン語文法」のいわば「文法地図」を作成し、文法研究に新たなパラメターを導入する目標をもつ。
初年度の26年度は、今期にいたる長年の同調査の評価期ととらえ、問題点を探り、今後の進展の方向性を確認することに向けることが当初の予定であった。そこで内外の斯学の第一線の専門家に点検を受けることを企図した。
26年10月に、スペイン語文法研究の泰斗であるマドリード・コンプルテンセ大学教授であり、スペイン王立アカデミーのイグナシオ・ボスケ博士、および、スペイン高等研究所（CSIC)のフアナ・ヒル・フェルナンデス博士の両名を招き、意見、批判・提案を受けることができた。指摘の数々、およびスペイン語研究の最新の報告などを受けて、本研究への新たな視点が加えられたことはいうまでもない。今後は、現象ごと個別のより詳細な分析に移っていくに際し、よきはずみになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度の実施計画は、現地アンケート調査によるスペイン語の統語テーマについての地域バリエーションの実施とデータ分析という目的でこれまで収集してきた成果の評価ステージと位置づけたが、その主旨に沿って、スペイン語の言語学研究の第一人者であるイグナシオ・ボスケ先生およびフアナ・ヒル・フェルナンデス先生を日本に招待し、より高いレベルからの評価を受け、それを具体的に諸問題に生かせるようにできた点が予測どおりの進展であったといえる。
ボスケ氏からは、本研究のみならず、スペインにおけるスペイン語学についての研究状況をとくに統語意味論の観点から知見を得ることができた。またヒル氏からは本研究には直接関係ないものの音声・形態論の観点からその最前線の研究についての概観を与えられた。一方ラテンアメリカのスペイン語研究の専門家にまで評価を依頼する余裕がなかった点で予想を上回るところまではいかなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
本課題の以前から同主旨で継続してきた調査結果が蓄積されてきた。これまでラテンアメリカでは、北米のメキシコ、南米の首都全部、中米のコスタリカ、カリブではキューバおよびプエルトリコにおいて現地のアンケート調査を実施してきた。中米、カリブの残る数カ国については今年度実施したいが、安全上の問題があり、これを考慮して調査地点を適宜決めていきたい。また、これまでの結果を分析していく上で、先住民言語との接触などの新たな問題も浮上してきた。このような点に対処するために、鍵となる地点を再訪し問題点の解明に努めることも視野に入れている。今年および来年度の最終年度はこのような方針で本課題の総括に向かってまとめていく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
初年度は、これまでの本研究の評価を内外のスペイン語学研究の専門家に依頼し、この結果を今後の調査・研究に生かすことを中心課題としていた。スペインから2名のスペイン語統語意味論・音韻論の専門家を招聘、知見を得、今後に活用できるめどがついたが、本来はもう１，２名を考慮していた。初年度ということもあり、準備が十分ではなかったことが反省される。次年度から補完的な作業を継続したいと考えている。
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| 次年度使用額の使用計画 |
初年度に残した外部評価をさらに実施する。ただし、本課題は、これまで積み上げてきた現地調査結果のさらなる完成をめざし、未調査地点における調査を実施し、データのより正確な把握をめざすことになる。このためには、当初予算に初年度の残額を有効に当てる予定である。
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