| 研究課題/領域番号 |
26370467
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| 研究機関 | 大阪保健医療大学 |
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研究代表者 |
松井 理直 大阪保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (00273714)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 摩擦音 / 極周波数成分 / 無声化 / 摩擦母音 / 知覚的母音挿入 / 音節量 / 音声知覚 |
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| 研究実績の概要 |
本年度は、歯擦音を中心に、摩擦音の周波数特性に関する音響分析と、それに対する日本語母語話者の知覚様式について実証的な研究を行った。特に重要な成果として、ス音・シ音に対する知覚様式とシュ音に対する知覚様式が異なっており、前者には子音・母音の音韻境界を特定する情報が含まれているとは限らないことを明らかにした。
また、それにも関わらず、摩擦成分のみを延長した刺激音を用いて音声知覚実験を行った場合、ス音・シ音では「スー」「シー」という長母音の知覚が起こり、シュ音に対しては促音の知覚が起こることを明らかにした。この性質は、音韻認識に先立って、音節量の知覚が行われていること、また日本語母語話者が音節量の知覚を主に持続時間を手がかりに行っていることを示唆するものである。また、ス音・シ音で摩擦音の延長が長母音の知覚を引き起こすことから、日本語には母音の異音として「摩擦母音」と呼ぶべき音声が存在していることが明らかとなった。こうした摩擦母音に近い音韻情報の存在は、琉球方言や中国語などでも報告されており、音声の一般的な知覚過程として定常的な情報であれば、声帯音源を伴った音声でなくとも、母音の認識が行われていることを示唆するものである。
こうした結果は、借用語の母音挿入や日本語における母音無声化といった現象において、しばしば言及される「知覚的母音挿入」とは異なったプロセスが存在することを意味している。日本語母語話者にとっては、ある種の摩擦音は「母音の情報」そのものであり、ボトムアップの音韻認識過程から十分に母音の同定が行われ得るものなのである。
このような本年度の成果に基づき、次年度はハ行摩擦音および一部の破裂音にも対象を広げ、摩擦音やスパイクノイズといったノイズ成分が「摩擦母音」の認識にどのような影響を与えているのかを検討していく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度の研究は、研究計画書通りに実施できた。また、研究計画を立てた段階では想定していなかった「摩擦母音」が存在する可能性を示唆する結果も得られた。このことで、本研究は従来信じられてきた「知覚的母音挿入」といった現象を再考させるものになり、当初の研究計画以上の広がりを持った研究に発展させられる可能性を持つ。
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| 今後の研究の推進方策 |
初年度の研究結果から、日本語には母音の変異音として「摩擦母音」というべき情報が存在している可能性が明らかとなった。この点も踏まえながら、今後は当初の実験計画と共に、「摩擦母音」に関する実証研究も視野に入れて実験を進めていく予定である。本年度に関しては、具体的に以下の研究を行う予定である。
(1) ハ行子音に対する母音の知覚様式と促音知覚の抑制・促進 (2) EPG を用いたサ行子音・ザ行子音の調音様式と vowel-to-vowel coarticulation との関係 (3) 破裂音のスパイクノイズに対する知覚様式に関する予備的研究
特に、(1) と (2) は密接な関係を持ち、無声の摩擦母音のみならず、有声の摩擦母音の存在を検証すると共に、日本語における母音の音韻的特性 (特に backness に関する素性の特性) を明らかにすることが期待できる。また、こうした実験をスムースに信仰するため、本年度は調音動態を調査する生理学的機器を研究計画書通り購入する予定である。
さらに、こうした実験結果の妥当性を検討するため、藤村靖 (2007) によって提案されている C/D モデルの枠組みを用い、日本語で母音の無声化や摩擦母音が生じる調音過程についても理論的に考察を行うことを目指す。このモデルは音声情報を音節全体で計算する唯一の定量モデルであり、ス音やシ音に見られる「音節全体で摩擦子音と摩擦母音が渾然一体となり、子音-母音の音韻境界が存在しない」ような現象を適切に説明することができると思われる。最終的に、こうしたモデルを援用しながら、日本語の音声知覚過程において、トップダウンの処理とボトムアップの処理がどのように関係しているのかという問題も、考察していく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究計画は計画通り進行したが、研究計画当初に購入予定であったソフトウェアのアップデートが年度中に行われなかったため、20,576 円の残高が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
初年度にアップデート予定であったソフトウェアが本年度内に更新される予定であるため、前年度の残高である 20.576 円をその購入費用に充てる予定である。
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