研究課題/領域番号 |
26370619
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研究機関 | 常葉大学 |
研究代表者 |
谷 誠司 常葉大学, 外国語学部, 准教授 (80514827)
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研究分担者 |
宮崎 佳典 静岡大学, 情報学部, 准教授 (00308701)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 日本語教育 / 韓国人日本語学習者 / 読解能力尺度 |
研究実績の概要 |
当該年度では、前段階の研究で開発した韓国人日本語学習者用読解能力尺度(α版)の見直し作業として、韓国人日本語学習者と韓国人日本語教師を対象に実施したCEFR-DIALANGの読解尺度の能力記述文(can-do statements、以下CDS)を使用した難易度判定調査とわかりやすさ調査のデータ、そして学習者を対象にした漢字テストの得点データを再分析し、複数の学会等で分析結果を発表した。 難易度判定調査においては、全体的な傾向としてはCEFRの順序性と一致していたが、一部のCDSに不一致が見られた。また、不一致が見られたCDSには学習者調査と教師調査と共通するケースもあれば、共通していないケースもあった。わかりやすさ調査においては、全体的に分かりやすいと判断されたが、Bレベル以上のCDSは分かりやすさが低下する傾向があった。例えば、B2レベルのCDSにある「読む速度や読み方」や「広汎な語彙力」や「頻度の低い語彙」といった表現に対して曖昧性が指摘された。さらに、韓国人日本語学習者の漢字テストの得点とCDSの難易度判定の結果の相関関係を調べたところ、意味と読みからの字形再生能力を問う問題と字形・語形と読みの連合能力を問う問題が CDSの難易度判定の結果と高い相関を持つことが明らかになり、「韓国人学習者は漢字の読みや字形の再生にかなりの困難を持つ者が多い」という先行研究を支持する結果となった。 また、韓国で日本語を教えている先生(日本人また韓国人)の協力を得、CEFR-DIALANGの読解尺度にある個々のCDS(全27個)に対してその内容を反映するテキストを収集していただいた。当初の計画では30人を目指していたが、作業量が多いこともあり、現在のところ15人の先生から1088のテキストを収集した。引き続きテキスト収集をしながら、分析を進めているところである。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
第2年度の当初の計画では、韓国の研究協力者を通してCEFR-DIALANG の読解能力尺度にある個々のCDSに該当するテキストを収集・分析し、レベル決定に作用する特徴(基準特性)を抽出する予定であった。しかし、作業量が多いこともあり(全27個のCDSに対してそれぞれ3つのテキストを収集する)、テキスト収集をしていただける協力者を確保することが難しく、テキスト収集に時間がかかり、テキスト分析まで行うことができなかった。 また、前段階の研究で開発した韓国人日本語学習者用読解能力尺度(α版)を使用した、韓国人日本語学習者と韓国人日本語教師を対象にした調査の実施も、α版の見直し作業を行っているため、調査の実施を延期した。
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今後の研究の推進方策 |
第3年度の当初計画では前年度に収集した日本語テキストを韓国人日本語学習者に読んでもらい、読んだ内容を韓国語で書いてもらう「韓国語サマリーテスト」を実施する予定であったが、第2年度のテキスト収集の遅れとそれに伴うテキスト分析の遅れのため、テキスト収集とテキスト分析を引き続き行う。テキスト分析は機械学習の手法や収集したテキストからルールベースで分析する手法で行う予定である。 また、サマリーテストについては、韓国で日本語を教えている先生方を対象に、前年度に収集したテキストがCDSの記述内容をどの程度反映しているかを判定する「適合度調査」をまず行い、もっとも適合度の高いテキストを選定し、選定されたテキストを基にサマリーテストのプロトタイプを作成する計画である。また適合度調査の結果も上述のテキスト分析に活用する予定である。 さらに、前段階の研究で開発した韓国人日本語学習者用読解能力尺度(α版)の見直し作業もデータの再分析結果などに基づき、研究連携者等とパネルを作り、今年度中には見直し作業結果をまとめる予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
CEFRの読解能力尺度にあるCDSに基づいたテキスト収集を行ったが、協力者を確保することが難しく、テキスト収集への謝金支払額が少なかったため。
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次年度使用額の使用計画 |
今年度も引き続き、テキスト収集を行う予定であり、またサマリーテスト作成のための予備調査や前段階の研究で開発した韓国人日本語学習者用読解能力尺度(α版)の見直し作業が終わり次第、学習者を対象にした調査票調査も予定しているために謝金の支出が多くなると思われる。また、韓国での研究打ち合わせや学会での発表も予定しており、旅費の支出が多くなると思われる。
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