| 研究課題/領域番号 |
26370646
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| 研究機関 | 甲南大学 |
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研究代表者 |
藤原 三枝子 甲南大学, 国際言語文化センター, 教授 (50309415)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | ドイツ語教材 / ドイツ語学習動機づけ / 学習環境 / 自己決定理論 / ドイツ語学習者の学習観 / ドイツ語教師研究 / ドイツ語教師の授業観 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、日本のドイツ語教育においても使用が増えているコミュニカティブ・アプローチに基づく教材と、学習者の動機づけと学習観、および教師の授業観との関連性をテーマとしている。平成26年度はパイロット調査の年と位置づけ、ドイツ語学習者211名を対象に質問紙調査と17人の学習者にインタビュー調査を実施した。教師対象の調査については、60人のドイツ語教員の協力によってパイロット調査を行った。また、連携研究者森田昌美が、ドイツ語教員４人の授業参観、授業参観対象教員４人を含む６人に対してインタビュー調査を実施した。
上記の調査を基に、平成27年度は本調査の年とし、調査対象の４種類の教材（Menschen A1, Schritte international/plus A1, Szenen 1, Start frei! (Neu)）について、質問紙の内容と、調査協力者の教員とクラスを確定した。
平成27年度の第一回目調査（2015年6月～7月）では、43人の教師と1535人の学習者から、第二回目調査（2015年12月～2016年1月）では、42人の教師と1367人の学習者から回答を得た。加えて、学習者21人にインタビュー調査を行った。第二回目の調査のデータ入力も3月末に完了している。また、連携研究者森田昌美が、関東、関西、北海道のドイツ語教員合計8名を対象に授業参観ならびにインタビュー調査を実施し、平成26年度の予備調査で行ったインタビューの文字起こし原稿を、調査対象とした4名の教師に送り、内容についてのチェックを依頼した。調査の結果は、平成27年10月にドイツのLudwigsburgで行われたDGFF (Deutsche Gesellschaft fuer Fremdsprachenforschung) でポスター発表をするなど、随時公表している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成27年度も申請時の計画に従って調査を実施した。平成26年度は、平成27年度の本調査に向けての「パイロット調査の年」と位置づけ、質問紙の改善を目的として、学習者211人を対象として質問紙調査を実施し、17人の学習者を対象としたインタビュー調査によって、平成27年度の本調査における基礎データとした。教師対象の調査については、60人のドイツ語教師からパイロット調査への協力を得て、本調査に向けて質問紙の改善を行った。また、連携研究者森田昌美が、関東、関西の４人の教師の授業参観とインタビューを行い、加えて平成27年度の授業参観に先立ち、さらに２人の教師にインタビュー調査をした。
平成27年度の「本調査の年」では、調査対象としている４種類の教科書を使用する教師に対して調査への協力を依頼し、2015年5月～6月に実施した第一回調査には、43人の教師とその1535人の学習者から回答を得た。さらに、2015年12月～2016年1月の第二回調査には、42人の教師とその1367人の学習者が質問紙調査に協力した。第二回調査のデータ入力も2016年3月末に完了している。また、2016年1月には、21人の学習者にインタビュー調査を行った。加えて、連携研究者森田昌美が、関東、関西、北海道のドイツ語教員合計8名を対象に授業参観ならびにインタビュー調査を実施した。平成26年度の予備調査で行った、4つのインタビューの文字起こし原稿を、調査対象とした4人の教師に送り、内容についてのチェックを依頼し、そのうち1人の教師については、フォローアップ・インタヴューを行った。調査の結果は、分析が完了しているものについては、随時、国内外の学会等（DGFF、JALT：全国語学教育学会、語学教育エキスポ2016等）で発表している。以上のように、調査はおおむね順調に進展していると判断できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度は収集したデータの分析の年である。平成27年度は、平成26年度のパイロット調査を経て修正した質問紙を使用し、平成27年６月～７月に第一回目調査（参加者：43人の教師と1535人の学習者）、平成27年12月～平成28年１月に第二回目調査（参加者：42人の教師と1367人の学習者）を実施した。学習者へのインタビュー調査は、平成27年1月～2月に17人、平成28年1月に21人に対して実施した。質問紙の回答は、平成28年3月末までのデータの入力が完了している。学習者のインタビューの文字起こしは、平成28年6月末までに完了する。
教師へのインタビュー調査については、連携研究者森田昌美が平成26年度の予備調査で行った、4つのインタビューの文字起こし原稿を、調査対象とした4人の教師に送り、内容についてのチェックを行った。平成28年度は、平成27年度の本調査で、関東、関西、北海道のドイツ語教員合計8名を対象に行ったインタビューの文字起こし原稿の確認と分析を行う。
研究成果の公表に関しては、平成28年10月に、日本独文学会秋季研究発表会において、平成27年度の本調査について、シンポジウムの形式での研究発表を行う予定である。論文としての発表は、国内誌（甲南大学国際言語文化センター紀要および神戸学院大学共通教育センター紀要等）に論文としてまとめる他、国際誌（InfoDaF: Deutscher Akademischer Austauschdienst & Fachverband fuer Deutsch als Fremdsprache発行）に投稿済みの論文の修正を行い、平成28年末の発表を予定している。また、平成28年9月末までに、平成29年8月にスイスで開催される予定のInternationale Deutschlehrertagungでの発表に申し込みを予定している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成27年度末に支払い予定であった業務委託費：885,600円（質問紙調査関連費用）の支払いが、平成28年5月になったために、平成28年度使用額が計画よりも増える結果となった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
主な支出としては、①平成27年度に実施した質問紙調査関連費用（業務委託費：885,600円）の支払い（平成28年5月予定)、②学習者へのインタビュー調査文字起こし費用(約300,000円）(平成28年6月予定）、③日本独文学会秋季研究会におけるシンポジウム開催費用(50,000円程度）(平成28年10月）、④ドイツ・ベルリンで開かれるFachverband Deutsch als Fremdsprache (FaDaF)への参加(200,000円程度）(平成29年3月）、⑤研究成果の報告書作成(100部程度で100,000円程度）(平成29年3月）を予定している。
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