| 研究課題/領域番号 |
26370648
|
|---|
| 研究機関 | 広島工業大学 |
|---|
研究代表者 |
三熊 祥文 広島工業大学, その他部局等, 教授 (10239212)
|
|---|
| 研究分担者 |
岩井 千秋 広島市立大学, 国際学部, 教授 (60176526)
二五 義博 海上保安大学校(国際海洋政策研究センター), その他部局等, 教授 (60648658)
三宅 美鈴 広島国際大学, 公私立大学の部局等, 教授 (50352034)
山中 英理子 広島国際大学, 保健医療学部, 准教授 (30280168)
吉本 和弘 県立広島大学, 人間文化学部, 教授 (90210773)
堀部 秀雄 広島工業大学, 工学部, 教授 (30238802)
平本 哲嗣 安田女子大学, 文学部, 准教授 (70280229)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | オーラル・プレゼンテーション / 学習論 / 指導法 / 英語学習 / 協働学習 / 祭り / 実践的質的研究 |
|---|
| 研究実績の概要 |
27年度は 1)「実証データの収集」、 2)「収集データの分析」、3)「研究成果の取りまとめ」、4)「学会発表」という計画を立て、概ね実施することができた。1)に関しては、26年度に作成したデータ収集ツールは、アンケートに加えて実践的質的研究法である「修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ」による面談法を取り入れ、OPPに出場する学生に対してデータ収集が実施された。アンケート、面談いずれもOPPの事前、事後に実施し、現在データ化に取り組んでいる。2)に関しては、平成28年3月28日（月）に各自のデータを持ち寄り、最終年である３年目の集大成的論考に向けて分析を開始した。3)については平成28年3月28日（月）に並行して実施した。28年度にまたがって継続的に論考につなげていく予定である。4)については平成27年8月31日（月）JACET鹿児島大会において発表済みである。この発表の論文化は『大学英語教育学会中国・四国支部紀要』, 13号誌上にて行った。この論考では、協働学習を基盤とするOPPの取り組みが大学生の英語学習に与える影響を定量と定性の両面から検証し、これを説明する仮説モデル（概念図）を作成した。分析に用いたデータは平成26年度のOPP参加者を対象に行った事前、事後の2回にわたるアンケート調査（回答者は事前調査が57名、事後調査が63名）から得られたものである。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
最終年の成果発表に向けて、踏み石としての学会発表（JACET鹿児島大会）とその成果の論文を発表することができた。研究実績の概要に記したモデルの妥当性についてはさらに検証を必要とするため、平成27年度はOPP参加者12名に対し半構造化面接を行った。面接による発話の書き取りはすでに完了しており、今後はこの面接によって収集したデータを定性分析の手法を用いて解析することとしている。さらに、平成28年度は、この２年間の研究実績を踏まえ、教育実践としてのOPPのイベントを充実させることも検討していくことにしている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度は研究成果のとりまとめとOPP活動からの提言をまとめる集大成の年度であるが、とりまとめに関しては海外を含む学会での発表と学術誌への論文投稿を中心に研究活動を行う。提言に関しては、27年度から持ち越すことになった記録システムの構築の完成による最終年度のOPPイベント充実を取り込んだ提言をまとめる予定である。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
「祭りの準備」としての協働学習は、出展する作品作りのプロセスが「協働」を誘発する主要因となる。そこから大きな学習効果を引き出すためにはその作品を形として再提示可能な状態で保持し、「モニター」と「フィードバック」を実現する必要がある。そのため、祭りの準備には記録システムの整備が不可欠である。旧年度のOPPにおいて20人規模での発表者個人個人のパフォーマンスを別トラックで記録できるマルチトラックレコーダーとワイヤレスマイクを導入して記録システムを確立する予定であったが、研究成果を教育現場に還元するための機能の最適化と実現可能性を再考する必要があり、様々な機種の組み合わせを吟味検討する中で、本格導入を次年度に持ち越すことを決定した。この決定は、上述の27年度における研究成果には大きく影響しないが、OPPによる協働学習の可能性について提言するための収斂化においては欠かすことのできないものとなる。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
当該の機材は前期中に購入し、28年度のOPPで使用予定である。また、懸案の海外学会における発表も9月に実現する予定である。
|
