| 研究課題/領域番号 |
26370658
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| 研究機関 | 東京農工大学 |
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研究代表者 |
佐藤 健 東京農工大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (40402242)
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| 研究分担者 |
小張 敬之 青山学院大学, 経済学部, 教授 (00224303)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 外国語教育 / 第二言語習得 / モバイル・ラーニング / 個人要因 / 学習アプリケーション / 情報処理プロセス / 語彙学習 / アニメーション |
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| 研究実績の概要 |
今年度は、これまで行ってきた「ICTを用いた外国語学習における「個人要因」についての実証研究の成果を学会、論文及び書籍にて発表すると共に、成果に基づく教材開発に着手し、プロトタイプも形成するところまで達することが出来た。
研究代表者は４月にこれまで実施してきた、アニメーションを用いた英語語彙学習の効果についての研究論文がAmpersand（Elsevier)から公刊された。また英語リーディング活動における学習者の批判的言語意識とその表出についての研究論文もAsian EFL Journal Professional Teaching Articlesから４月に公刊された。また研究発表についてはICTを用いた語彙学習における情報処理プロセスの志向の違いが学習効果に与える影響について、５月に台湾、そして12月にシンガポールにて発表した。これらの研究では、ICTのメリットであるフルカラーの図やアニメーションを用いた教材が必ずしも学習効果に結びつかない学習者群がいること、そして彼らにはむしろ言語的な説明の方が有効であることが実証的に証明された。そして研究協力者との共同研究の成果については、モバイル機器を用いた英語反転学習の実証研究については8月に東京にて発表を行った。また、これまでの共同研究の成果の集大成をSpringer社から書籍として発表することが出来た。
これらの成果に基づき、概念イメージを利用した英語句動詞学習用の、PC及びスマートフォン用アプリケーションの開発に着手している。句動詞を構成する動詞及び前置詞（副詞）がそれぞれ有する概念図式をICTの技術を用いて表示しつつ例文・語義・音声を同時に表示させることによって、異なる情報処理プロセスを持つ学習者にも同様の学習効果を得られる教材を開発している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
進捗状況については、「おおむね順調に進展している」と考えている。その理由として、２８年度当初の計画よりも多くの研究及び論文発表を行うことが出来た一方で、成果に基づくアプリケーション開発が若干ではあるが予定よりも遅くなってしまったからである。
２８年度の計画計画は、ICT利用英語学習とその個人的要因の影響についての研究を内外にて発表し、それに基づく学習アプリケーションの開発を完了させることであった。「研究実績の概要」で述べたように、28年度の研究発表は想定以上の成果を得ることとなった。研究代表者、協力者共に国内・国際学会にて多くの発表を行い、国際論文を複数刊行し、最大の成果として、英語での書籍の出版を行うことが出来た。一方で研究発表が想定以上に進んだこともあり、英語学習用アプリケーションの開発が予定よりもずれ込む結果となった。２８年度内に完了する予定であったものが、年度内にはプロトタイプの開発に留まり、若干予定よりも完成が遅くなることとなってしまった。
しかし年度の早い時期にアプリケーション開発を完了させる予定であるため、実証研究及びその成果発表を本年度内に完了させることは十分に可能であると確信している。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成２９年度は本研究の最終年度となるため、今後の研究は多く３つの目標を達成することを目指すことになる。１つはこれまでの検証に基づく個人要因を考慮した学習アプリケーションの開発、２つ目は本アプリケーションを用いた実証研究とその発表、そして最後は開発した学習アプリケーションを多くの人が利用できるよう公開することである。
これまでの実証研究に基づいた学習アプリケーションの開発を早い時期に完了させることが最優先となる。その後すぐにそのアプリケーション用いた教育実践を行い、学習ターゲットとなる句動詞の学習効果を検証する、具体的には句動詞を含むテキストの適切な理解、及び句動詞を含む文の産出が促進されたかについて、学習タスクの分析を通して検討する。またその成果を学会及び論文にて発表し、最終的にはアプリケーションを公開し、実証的にその効果が認められた学習アプリケーションを、日本のみならず世界中に公開し、利用してもらうことを計画している。
本年度の研究により、これまでの検証では明らかにされなかった新たな課題が生じ、さらなる研究開発が必要となる可能性も十分に想定される。その場合は、新たに科研費を申請し、継続的な研究を進めていく所存である。
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