| 研究課題/領域番号 |
26370724
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| 研究機関 | 鳴門教育大学 |
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研究代表者 |
石濱 博之 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (00223016)
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| 研究分担者 |
畑江 美佳 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (20421357)
Thurlow John 聖霊女子短期大学, その他部局等, 講師(移行) (50299773)
渡邉 時夫 信州大学, 教育学部, 名誉教授 (90109207)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 聞くこと / 聴解力 / 外国語活動 / テスト開発 / 情意面 / 評価 |
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| 研究実績の概要 |
平成26年度は、『Hi, friends!1・2』の内容から、児童が身につけてほしい言語項目を観点別に分類して、その分類に基づいて具体的な聴解力テストを開発した。平成27年度は、『Hi, friends!1・2』に準拠した聴解力テストの運用と同時に、児童の情意面に関する調査を実施した。全国英語教育学会等で口頭発表した。その結果は、聴解力テストの結果と情意面との関係では、児童が英語を理解できれば、聴解力の向上が望めることがわかった。また、『Hi, friends!1・2』に準拠した聴解力テストと情意面のアンケートの原本を、CD付きの小冊子にまとめた。
平成28年度は『Hi, friends!1・2』に準拠した聴解力テストの運用と児童の情意面との関連性を中心に調査研究を実施した。その際には、平成27年度で実施した35時間の外国語活動の終了後の調査ばかりでなく、外国語活動の授業の事前と事後による聴解力（英語力）の変容と児童の情意面との関連性を中心に調査を実施した。その際、平成28年度の作成・公表した『Hi, friends!1・2』に準拠した聴解力テストの小冊子（CD付き）を活用した。また、中学校入門期に対する『Hi, friends!1・2』の内容をまとめた聴解力テストの内容を検討した。事例として中学校入門期の聴解力に関するテストも作成した。平成28年度は、授業実践との関連で聴解力（英語力）の変容と児童の情意面と聴解力（英語力）との関連を検討したかったために、平成29年3月に事後の調査を実施した。それ故に、平成28年度の調査結果を年度中に分析・検証することが可能でない。平成27年度の実施した研究成果と平成28年度のデータを様々な分析手法で分析して、その知見と結果を報告すると共に、中学校入門期における聴解力調査の概要を報告するために1年の延長を申し出た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度から平成28年度までに、1)聴解力（英語力）の結果に基づき、『Hi, friends!1・2』に準拠した聴解力テストの作成と運用を実施した。２）聴解力（英語力）と児童の情意面との関連性を中心に調査研究を実施した。その際には、平成27年度で実施した35時間の外国語活動の終了後の調査ではなく、外国語活動の事前と事後による聴解力の変容と児童の情意面との関連性を検討した。その際、平成28年度の作成・公表した『Hi, friends!1・2』に準拠した聴解力テストの小冊子（CD付き）を活用した。平成28年度は、授業実践との関連で聴解力（英語力）の変容と児童の情意面と聴解力（英語力）との関連を検討したかったために、平成29年3月に、事後の調査を実施したので、その知見や結果を分析検討するために1年の延長を申し出た。なお、児童の聴解力（聴解力）と児童の情意面に関しては、共分散構造分析で、その関連性を分析しようとしている。平成28年度に、聴解力テストの必要性を考えている学校教育現場の教員から、「小冊子をほしい」と依頼があり、必要としている教員に約50部を配付した。また、中学校入門期における『Hi, friends!1・2』の内容をまとめた聴解力テストの内容を検討して、中学校入門期の聴解力テストを開発した。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度に実施した聴解力テストの結果を公表する。そして、平成28年度に収集した事前と事後による聴解力の変容に関する結果を公表する。更に、児童の聴解力（英語力）と情意面との関連性を、共分散構造分析を使って公表する。それらの結果をまとめて、平成29年度に報告書を作成する。児童の聴解力（英語力）と情意面との関連性を、学会で口頭発表を予定している。また、中学校入門期における『Hi, friends!1・2』の内容をまとめた聴解力テストの内容を使って、事例として運用する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成28年度に、児童の聴解力（英語力）と情意面の変容とその関連性を分析・検討した。その際、平成29年3月にその調査を実施したために、その結果を分析・検討することができなかった。その分析結果を報告書としてまとめるために、平成29年度に報告書作成費として残したためである。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成26年度から平成28年度までの聴解力(英語力）と情意面に関する報告をすると共に、中学校入門期における聴解力調査の結果を報告するために、報告書の作成費として使用する。
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