| 研究課題/領域番号 |
26370733
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| 研究機関 | 北海道科学大学 |
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研究代表者 |
中村 香恵子 北海道科学大学, 工学部, 准教授 (40347753)
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| 研究分担者 |
萬谷 隆一 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (20158546)
石塚 博規 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (50364279)
中村 典生 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (70285758)
秋山 敏晴 北海道科学大学, 公私立大学の部局等, 教授 (80275479)
志村 昭暢 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (60735405)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 小学校英語教育 / 教師認知 / 環境要因 / 個人差要因 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，小学校外国語活動に取り組んでいる小学校教師の外国語教師としての認知の特徴を環境要因との関係において明らかにすることである。そのことにより、個々の教師のニーズに応じた適切な支援や教師教育の改善に資することを目指す。教師の特徴として、Cheng, Tam and Tsui (2002) の枠組みに基づき行動領域 (behavioral domain), 感情領域(affective domain) そして認知領域 (cognitive domain) に着目する。行動領域としては具体的授業実践」と「「外国語活動に関する学び」を、感情領域としては「外国語学習動機」と「国際的社会への態度」を、認知領域として「学習者ビリーフ」と「教師ビリーフ（指導感）」について調べる。また環境要因は、Ecological Systems Theory（Bronfenbrenner）の枠組みに基づき、経験、職場環境、地域環境、文化・社会的環境の４つの異なるレベルごとの影響とその環境間の相互作用について調べる。
今年度は、特に環境要因の中でもより広範な環境である地域環境と個人がこれまで生きてきた歴史的・文化的環境に注目し、webと郵送法による質問紙調査と、異なった環境にある教師たちへのインタビューやグループ討議を実施した。
その結果、質問紙調査の分析から「環境要因の階層的なレベルによって，個人の異なった面（心的側面と認知的側面）に影響がある」ことが示唆され、国内外の学会において口頭発表するとともに、論文として発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
平成２６年度は、２７年度に予定していた質問紙による調査を前倒しして実施することができた。これまでに得てきたデータに加えて、郵送によって質問紙を送付・依頼し、分析に必要なデータを得た。さらに２６度実施予定であった地域環境や年齢を考慮して意図的に抽出した対象者に対してインタビューと集団討議も、研究分担者の協力により計画通りに実施することができた。
そのため、分析の結果を小学校英語教育学会(JES)（小学校教師の言語教師としてのライフコースをマクロシステムの視点から分析）、全国英語教育学会(JAELE)（外国語学習者としての教師の認知と時間要因と環境要因との関係を分析）、大学英語教育学会(JACET)国際大会（小学校教師の外国語指導観と授業実践に対する教育環境要因の影響について）、イギリス応用言語学会(BAAL)（外国語指導実践による教師の成長の過程について）にて口頭発表するとともに、全国英語教育学会学会誌ARELE 26号にて論文発表した「The effects of environmental factors on Japanese primary school teachers on language learners.」。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は課題解決のため、これまでに収集した質問紙を用いた量的なデータと調査目的にあった（上述のBronfenbrennerの枠組みに基づいて抽出された）教師に対するインタビューやビデオ刺激によるグループ討議から得た質的データを混合して用い、統計的な検証と記述データの考察を繰り返し行うことにより、研究課題の解決をはかる。必要に応じてさらなるデータの収集も継続して行う。
分析の結果は、国内外の学会にて口頭発表するとともに、国内外の権威ある学会誌よる発表を目指す。さらには研究結果の分析のみならず、そこから得られた知見から、望ましい教師教育の在り方について具体的な策を提言していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
アンケートのデータの収集・分析が順調にすすみ、当初の計画よりも進展があった。そのため、現在までの研究の成果を国際学会（イギリス応用言語学会・ＢＡＡＬ）での発表をすることとした。初年度であったが、データの収集と海外での国際学会の旅費の支出が必要となり、前倒し請求をすることとしたい。
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| 次年度使用額の使用計画 |
初年度に研究に必要な質問紙データとインタビュー等による質的なデータの収集を順調に進めることができた。そのため、次年度以降に予定していたデータ収集のための必要な経費は減ることとなる。次年度以降は主にこれまで得たデータの分析と理論化を進める予定である。
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