研究課題/領域番号 |
26370738
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研究機関 | 聖心女子大学 |
研究代表者 |
藤井 彰子 聖心女子大学, 文学部, 講師 (60365517)
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研究分担者 |
杉本 淳子 聖心女子大学, 文学部, 講師 (70407617)
渡邊 泉(金泉) 国際基督教大学, 教養学部, 講師 (40365523)
稲垣 善律 津田塾大学, 学芸学部, 准教授 (50433909)
大畑 甲太 フェリス女学院大学, 文学部, 准教授 (00407181)
飯野 厚 法政大学, 経済学部, 教授 (80442169)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | スピーキング / 言語テスト / 学習者要因 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、国内外で使用されている複数のスピーキングテストが、中級レベルの日本の大学生の英語コミュニケーション力習得の評価にどのように役に立つかについて理論的及び実証的に明らかにすることである。具体的には、1. テストの種類によってスピーキング力評価にどのような差があるのか、2. テストの種類による差は習熟度(proficiency)、学習動機付け(motivation)、不安度(anxiety)、コミュニケーション意欲(willingness to communicate)、過去の学習環境、といった学習者要因とどのように関連しているのか、3. テストの妥当性や実施可能性、問題点について学生はどのように考えるか、4. タスク中心指導法(task-based language teaching)にもとづいた授業の学習成果の評価として妥当であるかという4つの問いの検証を目標とした。 本年度は予定通り、上記1. 、2. 、3. の検証を進めるためのデータ収集に取り組み、38人の大学生を被験者(学習者)とし、2つのテスト及び学習者による自己評価、及びアンケートを実施した。 分析途中の段階ではあるが、学習者にとっての問題点は英語に関する言語面での運用力だけではなく、「何を話したら良いのかわからない」というコミュニケーションの内容にも深く関わっていることが観察された。また、テストを受けることによって、学習者は自らのスピーキング力と向き合うこととなり、それをその後の動機付けにつなげる学習者、あるいは低い実力が負の力として働いてしまうケースが観察された。 さらに分析を進めると、日本の教育現場でのスピーキングテストの意義や問題点が明らかになり、今後の試験利用に関しての有用な示唆が得られることが期待される。また、現場での英語学習内容を検討するにあたって意義深い示唆が得られることが期待される。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は予定通り、研究課題1. テストの種類によってスピーキング力評価にどのような差があるのか、2. テストの種類による差は習熟度(proficiency)、学習動機付け(motivation)、不安度(anxiety)、コミュニケーション意欲(willingness to communicate)、過去の学習環境、といった学習者要因とどのように関連しているのか、3. テストの妥当性や実施可能性、問題点について学生はどのように考えるか、を検証するため、データ収集に取り組み、38人の大学生を被験者(学習者)とし、テストとアンケートを実施した。 具体的には以下の3種類のスピーキングテスト及び評価方法を実施した。 1. TOEFL型のスピーキングテスト(指示に従って回答を録音する)(音声データ)、2. IELTS型のスピーキングテスト(1対1の面接)(音声及び画像データ)、3. CEFRにもとづいた自己評価(紙に記入)。さらに、テストに関する学生の不安度やテストが与える影響について幅広く扱ったアンケートを実施した。 年度末には、これらの音声データ及び画像データに関して、1. テスト基準のもとづく評価、2. 言語的要素、の両面から分析にとりかかった。テスト間の差異及びテストと学習者の関連についての分析結果が明らかになるのは来年度の予定である。 本年度は時間的に負担の大きいデータ収集及びデータ整理と分析の作業が中心になったため、研究発表及び論文執筆については、来年度以降を予定している。
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今後の研究の推進方策 |
平成27年度においては主に3つのことに取り組む予定である 1. 平成26年度収集したデータの分析結果を明らかにし、8月の外国語メディア学会の大会での研究発表を始め、国内外での学会発表にて研究成果をまとめる。 2. スピーキング力の変化という長期的な視点のもと、スピーキングテストをタスク中心指導法(task-based language teaching)の学習成果の測定に用いて、タスク中心指導法の学習成果をどのように反映するかを検証する 3. 上記の学習者にインタビューやアンケートを実施し、学習成果やテストとの関連をより深く、丁寧に調査する。
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次年度使用額が生じた理由 |
研究計画の段階で予定していた専門家(米国ミシガン大学のPaula Winke博士)の来日が実現しなかったため(先方の都合により)、主に旅費の項目で使用額を来年度使用することになった。またデータ収集に多くの時間と労力を要したため、研究成果の発表が来年度以降となった。
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次年度使用額の使用計画 |
次年度使用額については積極的に国内外の学会で発表し、海外にてPaula Winke博士との共同作業が実施できるように計画している。またデータ整理のための謝金にも使用する予定である。
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