| 研究課題/領域番号 |
26370744
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| 研究機関 | 東京都市大学 |
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研究代表者 |
吉田 国子 東京都市大学, 共通教育部, 教授 (40298021)
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| 研究分担者 |
加藤 貴之 清和大学, 法学部, 准教授 (40383468)
南津 佳広 大阪電気通信大学, 工学部, 准教授 (70616292)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 自己調整学習 / 学習記録の精緻化 / 学習者特性 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は「自己調整理論」に基づき、英語学習に困難を感じる学習者に、何を用いて、どのようなタイミングで、どのような介入を行うのかについての提言することを目的としている。研究期間を1年延長したため本年度が最終年度となった、平成29年度は、過去3年間と同様、学習者に授業毎に終了時に「学習記録」を書いてもらい、その内容の精緻化のための介入とそこから得られる変化の観察および分析を行った。同時に特徴的な記述のある学生を抽出して、インタビュー調査を行った。
学習者は、学習記録に授業でやったこと、自分で学んだ、学びそこなったと思う事、それに基づいて次回の授業までに自分に課す宿題を記す。翌週の授業では、自分で出した宿題の内容の定着度を他の学習者にチェックしてもらい達成度を記入する。授業の終了時に再び学習を振り返って「学習記録」を記載する。平成28年度までの結果を踏まえて、本年度は継続して学習記録の精緻化のための介入を行い、宿題の量と質の変化の観察を続けた。その結果、学習者が１．適切な自己評価に基づいて ２．次の学習の課題を明確にし ３．具体的な学習目標設定ができている場合、宿題の量と質が適切であり、達成度も比較的高い数字で推移することが示唆された。
本年度は、学習記録と宿題の質と量と学業成績との関係の明確化も研究課題としていたが、これについては明らかな関係は観察されなかった。学習記録や宿題の量と質やその実施は問題が無いが、その成果が学業成績に反映されないケース、逆に、学習記録、宿題ともに十分では無いが、学習成果には問題が無いケースなどが散見された。インタビューから得られたデータと合わせて解釈すると、英語学習活動そのものが学習者個人が持つ差異の影響を受けており、自己調整学習を促す上でもそうした個人的な差異を考慮にいれた介入方法の検討が必要であることが示唆されたと言える。
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