研究課題/領域番号 |
26370947
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研究機関 | 北陸先端科学技術大学院大学 |
研究代表者 |
伊藤 泰信 北陸先端科学技術大学院大学, 先端科学技術研究科, 准教授 (40369864)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | エスノグラフィ / 工学系学問(HCD/UCD) / 人類学の可変性と可能性 / 人類学教育 |
研究実績の概要 |
文化人類学(以下、「人類学」と略)は、対象の変化・変貌によって時代時代でその姿を変えてきたと言って良い。今後も、社会(外部環境)の変化にアクチュアルに対応して知識産出モードを変えていく(いかざるをえない)ことに鑑み、本研究は、人類学を取り巻く外部環境(とりわけビジネス実務および工学系学問などの他領域)と人類学との関係を考察しつつ、将来の人類学のカタチの可変性と可能性を提示することが目的である。それは、産業界・ビジネス界の動向などを考慮に入れた、人類学の教育・人材育成を検討することにも繋がる。海外の共同研究者とも協働しつつ、日本企業および工学系学問における人類学的手法(エスノグラフィ)の事業化や応用を視野に入れ、それに呼応して人類学が近未来に向けてどのようにひらいて(拓いて・開いて)いくべきかを検討するものである。 人類学的な知や手法が社会(実務世界)に貢献しつつその領域を拡張していこうとするならば、事業にエスノグラフィを応用している企業が増えつつあり、それと密接で、かつエスノグラフィを一部として摂取している工学系学問(デザイン工学等)もある、といった布置のなかで、人類学(者)が実社会にどのようにコミットメントしていくかということが問題になる。そしてそれは、産業界・ビジネス界や工学系学問などの(人類学の)外部環境を考慮に入れた人類学教育ないし人材育成(社会にどのような見識をもった人類学の卒業者・修了者を送り出すか)を検討することに繋がる。 昨年度に引き続き、本年度も、企業研究者らとの打合せや学会などを通して深められた。その成果の一端は国内・国際学会等で発表された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
具体的な研究方法として【i】企業におけるエスノグラフィの事業化についての調査と分析。企業が何を求めて人類学的手法(エスノグラフィ)を用いようとしているのか、また、いかに自社の業務に適合するようにエスノグラフィをカスタマイズしようとしているのか、その諸特徴の抽出。【ii】工学系学問におけるエスノグラフィの応用をめぐる調査と分析。工学系学問(デザイン工学、ユーザビリティ工学)では、エスノグラフィを部分的に摂取し、援用している動向が見られるが、デザインの上流工程にエスノグラフィは位置づけられ、コンセプトの獲得手法や解決案の作成手法などと組み合わせられて用いられる。Rapid ethnography(即席のエスノグラフィ)といった工学的な “変換” がなされるなど、人類学的なそれとは大きく異なる。それらについて具体的な事例調査から比較・検討を行うこと。【iii】数十年前に今日の人類学の姿を誰も想像できなかったことに鑑みれば、人類学が何を問い、応えるのかは将来にひらかれている。時代および対象の変化・変貌に応じて変わりゆく学(人類学)についての学(人類学)という視角からの、人類学教育ないし人材育成のあり方の検討。平成28年度は【i】については、計画していたいくつかの企業では諸都合により実施できなかった所もあったが、複数の企業のリサーチ関連部署、また、リサーチ企業(Ethnography vendors)においてインタビュー調査を実施できた。【ii】についてはHCDの研究者と議論を行い、分野横断的なセミナーも企画・開催、発表を行い、議論を深めることができた。また、将来の更なる展開(共同研究)について打合せを行った。【iii】についてはさほど進展を見なかったが、関係する研究者らと次年度以降のための議論を重ねた。以上から順調に進展していると言える。
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今後の研究の推進方策 |
引き続き、上記の【i】【ii】【iii】の具体的な事項について調査・検討を継続する。【i】については、日本企業で活用されているエスノグラフィについての実例を、複数の企業を対象にインタビュー調査することで更に推し進める。さらに企業との共同研究などの実践的・実務的な取り組み(平成27年からは大手通信会社研究所との消費者行動把握のための共同研究も始めており、平成29年度も継続される)も同時に推進することで、“エスノグラフィのエスノグラフィ”(メタ人類学)的調査と、実践・実務の、両面からアプローチする。【ii】に関して、デザイン工学系へのエスノグラフィの組み込み、および、それと密接に関連する工学系(HCD/UX)研究の実情についてそれらの研究者らとの議論を通じて把握する。さらに、将来の共同研究申請に向けた話合いを継続する。【iii】の人類学の将来的な人材育成のあり方の検討については、平成29年度春に研究会を主導的に企画・組織することが決まっている。文化人類学会関連の諸研究会や理事会等の機会を活用しつつ、検討を更に推し進める予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
複数の企業で研究打合せおよびインタビュー調査を計画し、概ね実施されたが、先方の都合等によって実施できなかった企業、継続中で本格的な打合せがずれ込んだ企業がある。それらは来年度に実施の見込みである。
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次年度使用額の使用計画 |
企業や研究者らとの打合せ旅費、および、企業におけるエスノグラフィ活用の事例のための調査旅費、さらには成果発表のための会議出席旅費等に主に使用予定である。
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