| 研究課題/領域番号 |
26380225
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| 研究機関 | 松山大学 |
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研究代表者 |
伊藤 信哉 松山大学, 法学部, 准教授 (70389196)
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| 研究分担者 |
萩原 稔 大東文化大学, 法学部, 准教授 (30399050)
平野 敬和 同志社大学, 人文科学研究所, 研究員 (10571573)
中谷 直司 同志社大学, 法学部, 助教 (70573377)
武井 義和 愛知大学, 東亜同文書院大学記念センター, 研究員 (80647933)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 日本近現代史 / 日本思想史 / メディア史 / 対外認識 |
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| 研究実績の概要 |
平成２６年６月１４・１５日に東京で、続いて１１月８・９日には京都で、それぞれ中間報告会を実施し、参加者全員が、各自の研究の進捗状況について報告をおこなった。また、そこでの討議の結果を踏まえ、当初の研究計画で策定したスケジュールを大幅に繰り上げて、平成２７年５月までに、論文集『近代日本の対外認識（仮題）』を刊行することにした。
この変更にあわせ、平成２７年１月に論文集に掲載する予定稿を、また３月初旬には最終原稿を集めたところ、研究協力者のうち１名を除いて、８名全員が30,000～40,000字の完成原稿を提出してきた。これをもとに、研究代表者の伊藤と、研究分担者の萩原が平成２６年度末にかけて、出版社とともに編集作業を進め、予定通り平成２７年５月下旬に上記の論文集を刊行した。
一方、残された研究期間（約２年）を使って、本科研の課題にそった研究をさらに推進することとした。具体的には、あらたな参加者も加えて、続編にあたる論文集を編纂・刊行することにした。そのため愛知大学東亜同文書院大学記念センター研究員の武井義和氏に研究分担を依頼し、また４名に対して研究への協力を依頼して、あたらしい研究チームを平成２６年１１月に発足させている。新チームの目的は、本科研の期限である平成２８年度末までに『近代日本の対外認識II』を出版するため、それぞれが本科研のテーマに沿った研究を進めるというものである。
なお、上記とは別に、平成２６年７月６日には、山口県立大学で開かれた「日本国際文化学会第１３回全国大会」において、共通論題「近代日本の対外認識―中国・モンゴルへのまなざし」と題するセッションを開設し、伊藤・萩原・鈴木仁麗の３名が報告を行い、好評を得ている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
当初の研究計画では、本科研の全期間（つまり３年）をかけて、それぞれが着実に研究を進める予定であった。。ところが予想外に順調に研究が進行し、またその成果を一日も早く世に問いたいとの意向で一致したため、当初のスケジュールを大幅に繰り上げ、平成２７年５月には最初の論文集を公刊することになった。あわせて、当初の計画にはなかった新たな研究チームを組織して、さらに研究を深めて、２冊目の論文集の刊行をめざすことになった。
これらの状況を踏まえて「当初の計画以上に進展している」と判断するに至った。
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| 今後の研究の推進方策 |
２冊目の論文集についても、すでに彩流社から刊行の確約を得ている。そのため平成２７年５月に出版する１冊目についても、標題を『近代日本の対外認識Ｉ』に変更した。
２冊目に寄稿する予定の１０名は、まず平成２７年６月に最初の中間報告会を開催し、それぞれの進捗状況について報告する。その後、平成２７年の秋と、平成２８年の春にも東京で報告会を開き、同年９月には予定稿を提出して、同年度末までに論文集として刊行する計画である。なお２冊目では、軍事史やメディア史などにも分析の対象をひろげ、より包括的な研究とすることをめざしている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
前年度に43万円ほどの次年度使用額が発生しているが、これは資料の購入などで、各人が大学図書館の所蔵資料などを積極的に活用することにより、冗費の節減に努めた結果である。また旅費についても、報告会の開催形式を工夫するなどして、移動する人員数を減らし、必要な経費を減らすべく努力した結果である。いずれも、これらの節減努力は、研究成果の減少にはつながっておらず、より有効な予算活用ができたものと考えている。
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| 次年度使用額の使用計画 |
冗費節減の努力により得られた４３万円については、本研究の当初計画には含まれなかった、新たな研究チームのために使用する。具体的には、毎年春と秋に開催する予定の中間報告会のための会場借料や旅費、あるいは研究に必要な文献資料の購入費などに使用する。
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| 備考 |
上記のウェブサイトにて、同書の書誌事項のほか、目次・総論・あとがきをＰＤＦにて公開している。
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