| 研究課題/領域番号 |
26380313
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
中嶋 亮 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (70431658)
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| 研究分担者 |
田村 龍一 一橋大学, 大学院商学研究科, 特任講師 (50546421) [辞退]
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 知的相互作用 / スピルオーバー / 先端的人材 |
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| 研究実績の概要 |
日本の大学の国際競争力強化にむけて、一部の研究大学に優れた研究者を集結させ、そこを組織的かつ戦略的な研究・教育のための「拠点」とするという取り組みが行われている。こうした「知の拠点」における研究者間の知的相互作用は、学術研究の発展と科学技術の革新にどのような影響を与えているのだろうか？本研究では、大学における知的相互作用と知識のスピルオーバーの実態を理論的かつ実証的に解明することを目的とする。特に、研究者間の連鎖的な知的相互作用が生み出す知識のスピルオーバーが学術研究と科学技術の推進に与える定量的な効果を計測する。同時に、指導教員から指導学生に伝播する知識フローを数値化することで研究者養成に発揮される大学教員の教育的貢献を可視化して評価する。
本研究では、大学における知的相互作用と知識のスピルオーバーの実態を理論的かつ実証的に解明する。特に、研究者間の連鎖的な知的相互作用が生み出す知識のスピルオーバーを学術研究と科学研究の推進にあたえる定量的な効果を計測する。同時に指導教員から指導学生に伝播する知識フローを数値化することで若手研究者養成に発揮される大学教員の教育的貢献を可視化して評価する。
具体的に①研究者間の知識のスピルオーバーの計量分析：本研究では研究拠点大学における相乗効果によって増幅された知識が、研究者間に拡散する速度と範囲を計測し、学術研究と科学研究の成果の質と量の向上にあたえる影響を定量化する。また、②教員から学生へ伝播する式のスピルオーバーの計量分析：大学における知的相互作用は指導教員から指導学生への世代を超えた知識の伝播という形でも発現する。本研究では若手研究者人材育成における大学教員の貢献度を博士号取得研究者の学術研究・科学技術の成果に対する生産性の上昇の寄与分として推定し、大学院教育における高度技術人材育成の有効性を定量的に評価する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は①のテーマについて日本大学・村田安寧教授と本研究課題の研究分担者である田村龍一・一橋大学特任講師と共同研究を進め、近距離での知識のスピルオーバーの計測の精度を高めた局所的線形密度推定法を全米特許データに適用し、より適切な知識の局所化の程度の指標を計算した。この推定結果に基づき、ワーキングペーパーを完成し、国際学会誌に投稿した。さらに投稿後得られた学会誌の編集者および査読者のコメントを受けて、論文の改訂を行った。この論文は新たなバージョンのワーキングペーパーとして慶応義塾経済研究所ワーキングペーパーシリーズとして公表予定である。
②のテーマについては前年度作成したデータベースに基づき、大学教員の指導大学院生の研究成果の向上にあたえる付加価値を定量化した。この推定結果に基づき、ワーキングペーパーを完成し、国際学会誌に投稿した。また、この論文は清華大学(中華人民共和国北京市)で開催されたThe 4th AIEA(Asia Innovation and Entrepreneurship Association)-NBER(National Bureau of Economic Research) ConferenceおよびAix-Marseille School of Economics(フランス共和国 Aix-en-Provence市) にて開催されたJournees Louis-Andre Gerard-Varet 2017という二つの国際学会で報告し、討論を実施した。さらに投稿後得られた学会誌の編集者および査読者のコメントを受けて、論文の改訂を行った。この論文は新たなバージョンのワーキングペーパーとして慶応義塾経済研究所ワーキングペーパーシリーズとして公表した。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進方策として、まず、①の研究テーマについて、学会誌の編集者および査読者のコメントを受けて改訂したワーキングペーパーを国際学会誌に再投稿する予定である。また、②の研究テーマについては、学会誌の編集者および査読者のコメントを受けて改訂したワーキングペーパーを国際学術雑誌に近日中に再度投稿する予定である。さらに、この論文はRoyal Economic Society年次大会(英国ブリストル市)、Society of Labor Economics年次大会(米国ノースカロライナ州ローリー市)、European Labour Economic Association 年次大会(スイス連邦ザンクトガレン市) French Economic Association年次大会(フランス共和国ニース市)で開催される国際学会報告に既に採択されており、報告を予定している。
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