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本研究では、（1）男性における育児のための休業形態の選択、（2）子の看護のための休業形態の選択、（3）出産・育児期における女性の離職率の分析の３分析を行った。
（1）の研究は、男性の育児休業取得に関する実証分析を行い、男性労働者が育児休業、年休、配偶者出産休暇を取得するかどうかに影響を与える要因を明らかにすることを目的としていた。しかしながら、男性労働者が育児のための休業を取得するケースがそれほど多くないため、調査対象者の確保が課題となるところである。2020年度においても着々と調査を実施し、論文執筆に向けての分析を前進させた。また、2016年度には（1）の研究の予備分析として、「配偶者出産休暇の取得を促す要因分析」を執筆し、『阪南論集 社会科学編』第52巻第１号に査読論文として掲載されている。
（2）については、2018年度に「子の看護休暇の取得要因に関する分析」のタイトルで論文を執筆し、『阪南論集 社会科学編』第54巻第１号に査読論文として掲載されている。また、（2）に関連する研究として、2017年度に"Choices of Leave When Caring for Family Members: What Is the Best System for Balancing Family Care with Employment?"を執筆し、Japan Labor Review、Volume 14、Number 1に掲載されている。
（3）の予備分析としては、2018年度に「育児休業取得後の復職率に関する分析」を執筆し、『経済政策ジャーナル』第13巻第１・2号に査読論文として掲載されている。
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