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2015 年度 実施状況報告書

離散時間確率金利モデルの漸近展開と金利派生商品の価格付け

研究課題

研究課題/領域番号 26380401
研究機関東京理科大学

研究代表者

塩濱 敬之  東京理科大学, 工学部, 准教授 (40361844)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2018-03-31
キーワードハル・ホワイト・モデル / 漸近展開 / 金利デリバティブ / 金利の期間構造 / 信用リスク / 構造型アプローチ
研究実績の概要

本研究課題の研究目的は、非正規従属性を考慮した離散時間確率金利モデルの提案とその漸近展開による金利派生商品の価格付けを行うことである。平成27年度は、無裁定条件を用いた金利の期間構造モデルであるハル・ホワイト・モデルの離散時間観測モデルを考え、その撹乱項の確率分布に非対称性と裾の厚さを仮定したモデルを提案し、その債券価格と債券ヨーロピアンオプションの価格付けを漸近展開により評価した。この研究は、2015年8月にアメリカ・シアトルにおいて開催されたJoint Statistical Meeting 2015にて報告し、フロア参加者と金融実務における提案モデルの意義や、拡張モデルの問題点等の議論を行った。また、円金利キャップデータのプライシングにおいて、提案モデルの有用性を確認した。

また、信用リスク計測における構造型アプローチの代表モデルであるマートンモデルに対して、離散観測した誤差項に非正規・従属過程で駆動されるモデルを考え、そのモデルによるデフォルト確率、社債イールドの期間構造、デフォルト境界のコーニッシュフィッシャー展開を与えた。実際のデータから資産価格変動において非正規生を表す歪度、尖度を含むモデルパラメータの推定方法を提案し、実際の信用リスク評価における非正規生の影響を評価した。この研究成果は査読を経て研究論文として掲載された。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

本研究課題の研究目的は、非正規従属性を考慮した離散時間確率金利モデルの提案とその漸近展開による金利派生商品の価格付けを行うことである。研究目標の一つである無裁定条件から導かれる短期金利モデルの漸近展開による債券価格、金利デリバティブの評価に対して、国際会議で研究成果報告をすることができた。また、信用リスク評価における非正規。従属過程の漸近展開の応用も研究成果として発表することができた。

今後の研究の推進方策

非正規従属な確率金利モデルの応用例として、ゼロ金利、マイナス金利下における、金利派生商品のプライシングに応用することが可能である。世界的な金融緩和の流れを経てきて、本研究課題が考察するモデルの実際の金利派生商品の価格付け問題を、モデルパラメータのカリブレーションを通してその推定精度の向上や、推定されたパラメータの持つ意味、金利リスクのヘッジ戦略への応用等と実データ解析を通して確認する必要がある。

次年度使用額が生じた理由

当初予定していた、データ整理等や、論文投稿するための英文校正を平成27年度は実行できなかった。

次年度使用額の使用計画

英語論文として投稿するための、英文校正を次年度に計画しています。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2016 2015

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Structural Credit Risks with Non-Gaussian and Serially Correlated Innovations2016

    • 著者名/発表者名
      Kawada, A. and Shiohama, T.
    • 雑誌名

      American Journal of Mathematical and Management Sciences

      巻: 35 ページ: 143--158

    • DOI

      10.1080/01966324.2015.1126208

    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [学会発表] Evaluating Interest Rate Derivatives with Discretely Observed non-Gaussian Hull-White Models2015

    • 著者名/発表者名
      Shiohama, T.
    • 学会等名
      Joint Statistical Meetings 2015
    • 発表場所
      Seattle
    • 年月日
      2015-08-09 – 2015-08-13
    • 国際学会

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公開日: 2017-01-06  

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