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テレビ報道が投資家の情報認知に及ぼす効果の研究について、流動性と取引高、株価効果など、多面的な投資家行動、市場価格形成への影響を見る論文へと発展させ、専門誌へ投稿した。
企業広告に関する共同研究を発展させた。テレビ広告による投資家の注目度・認知度効果をより明確に解析するため取引高への効果分析を重点的に実施した。また、直接的な注目効果を分析するため、テレビ視聴率のデータセットを加える方向へ拡張するとともに、実証結果の頑健性を確保するために、対象年度の拡張を行った。初期の分析については、日本ファイナンス学会において報告した。
ニュースが株価ボラティリティに及ぼす効果に対する共同研究について、専門誌投稿後のリバイスを行っている。主に、分析対象期間の拡張と結果を解釈するための理論的基礎の充実化を図っている。
個人投資家の投資行動に関する分析のため、投資信託に関する共同研究を実施した。主に、ファンドの購入・売却行動が、過去の業績やファンド年齢から受ける影響について、投資バイアスおよびファンド乗り換え行動の観点から分析した。
国際共同研究として、英国およびオーストラリアの共同研究者とジョイントでの、コーポレートガバナンスが株価形成に与える効果に関する研究を進展中である。また、個人研究として、ガバナンス構造が、M&Aにおける株価形成、価格設定に与える影響の分析を英文誌に出版した。
研究期間全体を通じて、投資家タイプの差異の市場への効果を分析するという当初の目的に沿って、多種多様な投資家にとっての情報ソースや株価指標を用いた研究を進めることができた。特に、テレビ報道や広告など、個人投資家の投資行動の特徴を明らかにする結果を得たことで、今後望ましい投資行動の指針作成に貢献できると考えている。
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