| 研究課題/領域番号 |
26380495
|
|---|
| 研究機関 | 摂南大学 |
|---|
研究代表者 |
槇谷 正人 摂南大学, 経営学部, 教授 (80511097)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | ダイナミック・ケイパビリティ / 戦略シフト / 創発的変革 / 計画的変革 / 組織間関係 / 組織能力 / 組織学習 / 組織文化 |
|---|
| 研究実績の概要 |
研究目的は、組織変革における阻害・促進要因を、戦略の実行プロセスに着目して実証的に解明することである。最初に、本研究の分析フレームワークを提示するため、組織変革に関わる理論的系譜を最近の文献を収集し調査することで体系的に整理し直した。そこでは、主にダイナミック・ケイパビリティの形成プロセスに着目すると同時に、新たに事例企業を加えて既に提示した仮説モデルの修正を行った。
平成27年度、組織変革における二面性を戦略シフトについて、パナソニック、ソニー、シャープを調査分析し、日本経営学会第89回全国大会の自由論題で報告した。同時に、研究論文を3件発表した。第一は、「組織変革メカニズム解明に向けた分析フレームワーク」『経営情報研究』（摂南大学経営学部）、第二は、「組織変革の促進要因－組織能力、組織学習、組織間関係、組織文化からのアプローチ－」『経営情報研究』（摂南大学経営学部）、「組織変革の二面性－戦略シフトの考察を通して」『日本経営学会論集第86集』である。さらに、平成26年度と平成27年度の研究成果を、単著『企業の持続性と組織変革』文眞堂で平成28年3月に出版した。
これまでに、組織変革を促進する4要因として、組織能力・組織学習・組織間関係・組織文化との関係から研究を進めた結果、次の要因が明らかになった。第1は、機能別組織能力からグループ全体のダイナミック・ケイパビリティ形成、第2は、創発的戦略を促進させるクロスファンクショナルでフラクタルな組織形態による組織学習、第3は、M&A後の組織間関係を促進させるリエゾン・マネジメントの機能向上、第4は、イノベーションを創出するオープンな組織文化の形成および変革であった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成27年度の学会活動においても、日本経営学会・経営哲学学会合同北海道部会（於：釧路公立大学；7月18日）において、「稲盛経営哲学と中国儒教」という報告者テーマのコメンテータを務め、組織変革における経営者哲学と経営システムとの関係について研究を深めた。日本経営学会第89回全国大会（於：熊本学園大学；9月4日）において、自由論題報告「組織変革における二面性－戦略シフトの考察を通して－」というテーマで、平成26年度と平成27年度前半までの成果を報告した。同時に、平成26年度成果物である、「組織変革における阻害・促進要因の実証的解明－組織ルーティンの研究を通して－」（平成27年3月発行の本研究に関わる2009年～2014年の8論文集）を参考資料として提示した。また、経営哲学学会第32回全国大会（於：慶應義塾大学：9月8日）において、「台湾系EMS企業の成長過程」という報告者テーマのコメンテータを務め、組織変革における企業家機能について考察を深めた。また、2016年度組織学会年次大会（於：大阪大学；12月5日）において、シャープの組織変革について情報収集し、平成27年度に提出した論文を精緻化した。経営戦略学会第16回発表大会で、「ペンローズの企業成長論」という報告者テーマのコメンテータを務め、M&A（合併・買収）を中心とした、組織変革と組織間関係について考察を深めた。日本経営学会・経営哲学学会合同北海道部会（於：ロワジール函館ホテル；3月26日）において、「組織文化と異文化のインターセクション」という報告者テーマのコメンテータを務め、組織変革と組織文化ないし異文化経営との関係から研究を深めた。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度の計画であるが、第1段階の理論的整理と第2段階の事例企業の実証研究の接合作業の結果、組織変革における阻害要因に焦点を絞って実証的解明を進める。これらの分析の成果を、引き続き学会発表と投稿論文で報告する。平成26年度と平成27年度の研究から、次の組織変革を阻害すると考えられる7要因の機能不全について考察を深める予定である。
今後の課題として、次の4点があげられる。第1は、計画的変革の実行段階における創発的変革の要因間の関係に着目した、インタビュー・参与観察などの質的調査の必要性である。第2は、トップ・ミドル・メンバー間のインタラクティブな活動考察を通して、組織学習を促進する組織形態の変化から生み出される組織能力、ダイナミック・ケイパビリティの実証研究の必要性である。第3は、組織変革を阻害する要因間の相関関係と因果関係の解明であり、イノベーションによる多角化と事業撤退の関係、グローバル戦略の地域特化と収益性、戦略的CSRとダイバーシティマネジメントに関わる統計的分析による研究の必要性である。第4は、組織変革を促進する要因間の相関関係・因果関係の解明であり、理念経営とダイバーシティマネジメントの体制整備,理念経営の体制整備と戦略的提携・M&A、イノベーションによる多角化とプロジェクト活動、の機能的分析による実証研究の必要性である。これらの課題については、次年度以降も引き続き研究を進展させていく。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
実施費用明細は、物品費100,000円、旅費302,000円、その他150,000円に対して、実支出額は、物品費49,235円、旅費334,070円、その他101,672円で、合計484,977円であった。物品費とその他の使用が予定額よりも少なく、旅費が多少上回った。予算分は平成28年度に使用する。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
所属学会（組織学会、日本経営学会、経営哲学学会、経営戦略学会、日本マネジメント学会)大会、研究会への参加による使用を予定している。作成した論文と研究資料の印刷費として予定している。
|
