| 研究課題/領域番号 |
26380511
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| 研究機関 | 宮城大学 |
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研究代表者 |
櫻木 晃裕 宮城大学, 事業構想学部, 教授 (10331604)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | セミプロフェッション / キャリア開発 / マネジメント能力 / 学校組織 / 養護教諭 / モティベーション / 自己効力 / 学習 |
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| 研究実績の概要 |
本年度（平成27年度）の研究実績については、次の通りである。
学術論文（査読付き）1編：韓国日本近代学会『日本近代学研究』「リーダーシップ認知とモティベーションとの関係性 －理想と現実のリーダーシップ・スタイル差異から－」、学会発表2編：1．韓国日本近代学会・第31回国際学術大会「組織成員のキャリア発達にかかわる実証的考察 ―「風姿花伝」の視座から―」（韓国：嶺南大学校）、2．人材育成学会・第13回年次大会「キャリア中期の危機にかかわる追加検証 ―40歳代のモティベーションを中心にして―」（中央大学）、報告書3編：1．B県養護教諭研究会「養護教諭の仕事意識と仕事行動に対する多面的考察 ―B県養護教諭研究会― 報告書（全54頁）」、2．C県養護教諭研究会「養護教諭の仕事意識と仕事行動に対する多面的考察 ―C養護教諭研究会― 報告書（全46頁）」、3．D県養護教諭研究会「養護教諭の仕事意識と仕事行動に対する多面的考察 ―D養護教諭研究会― 報告書（全58頁）」である。
また、付随する調査研究としては、全国養護教諭連絡協議会の事務局長に対して、養護教諭のこれからのキャリア開発の方向性・組織ニーズについてのヒアリング調査を実施、B県養護教諭研究会の会長･副会長･幹事等に対して、養護教諭の望ましいキャリア開発プログラム内容・研修形式についてのヒアリング調査を実施した。
さらに、韓国日本近代学会・第33回国際学術大会（28年5月に、韓国の慶北大学校で開催予定）において、「マネジメント能力を高めるためのCDP ―学校組織におけるOFF-JTの機能―」について、発表許可を得ている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成27年度の研究達成目標として設定したのは、全国養護教諭連絡協議会と連絡体制を確立し協議しながら、2か所を選択して、より詳細な定性分析（ヒアリング調査）と定量分析（アンケート調査）を実施することである。そして、養護教諭の仕事環境、仕事意識、仕事行動を科学的に理解するとともに、養護教諭の主体的なキャリア開発を促進するための重要な基礎データ・ストックを構築することである。これらについては、ほぼ予定通り進行している。全国養護教諭連絡協議会事務局およびB県養護教諭研究会の2か所にヒアリング調査と一部アンケート調査を実施して、平成28年度の研究に継続されている。
また、分析の比較対象である韓国においては、27年5月に研究成果を報告するとともに、韓国の研究者に対して、研究内容の一部についてヒアリング調査を実施した。国内外の一連のヒアリング調査に基づいて、能力開発プログラムの一部内容が決定された。
本年度の成果として、学術論文（査読付き）1編、学会発表2編、報告書3編の結果は、一定の基準を満たすものであると考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度は、平成27年度と同様に、全国養護教諭連絡協議会および都道府県レベルの養護教諭研究会のなかから2か所を選択して、これまでに設計した養護教諭のための能力開発プログラムについて、実際にその有効性の検討を試みる。その検討結果に基づいて、能力開発プログラムの修正および再設計を実施することで、より高い論理的整合と実証的有効性を担保した成果（プログラム）を開発する。また、その成果の学術的有効性については、韓国日本近代学会、産業・組織心理学会、人材育成学会のなかから2学会を選択して、研究発表をすることで確認するものである。さらに、これまでの調査研究に協力いただいた全国養護教諭連絡協議会および都道府県レベルの養護教諭研究会に対しては、最終報告書を作成して配布するとともに、能力開発プログラムを提供する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成27年度については、外国旅費が予定よりも安価で可能となり、国内旅費および会議費がともに予定よりも低価格で実現できたことよる差額が発生した。また、ヒアリング調査の反訳謝金について、諸事情により自ら実施したことで、計上無しへと変更された。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成28年度の使用計画として、外国旅費（5月）1回、国内旅費2回が予定され、それに併せて会議費2回、反訳謝金、通訳謝金も予定しているために、当初通りの予算執行を予定している。また、研究内容・成果の拡充のため、本年度の調査回数および会議回数を増やすことを想定している。
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