| 研究課題/領域番号 |
26380517
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| 研究機関 | 名古屋市立大学 |
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研究代表者 |
河合 篤男 名古屋市立大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (10275117)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 変革型リーダー / 人材育成経路 / マネジメント能力 / 変革指向性 |
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| 研究実績の概要 |
企業における人材育成経路と形成されるマネジメント能力の関係に加え、変革指向性が生成・維持されるメカニズムを定性・定量の両面でとらえようとする研究である。ホランダー（1978）によれば、真なる変革型人材は企業の既存の枠組みに依拠して何度も成功を遂げ、周囲からの信任を得ることで成り立つという。一方、シャイン（1971）のキャリアコーンによれば、成功によって職位を上げるものは、企業のコアに近づくという。これらの議論を参照すると、企業で実績を示して職位を上げた者が、変革指向性を維持することは困難であるかにみえる。しかし、成長が鈍化している企業において、企業を変革に導くことができる人材要件の解明、またそうした人材の育成や強化に係る実践的示唆が求められている。本研究では、日本のとある大企業の協力を得て、これまで変革をもたらしてきたと周囲が認める部長クラス以上の方々（十数名）にヒアリング調査を実施して、その活動の内容を議論した。同時に、その活動を行うに至った経緯についても尋ねた。このヒアリング調査に基いて概念の操作化を行い、質問票を開発するところまで平成２７年度に成し遂げた。この質問票を幅広い対象、すなわち企業の中で変革に取り組んだ実績のある人やない人、勤務年数の長い人や短い人、マネジメント能力の高い人や低い人などに回答してもらう。その結果に基づき、変革指向性、マネジメント能力、育成経路の関係性解明を目指す研究である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は、変革型リーダー育成に係る質問票調査実施が組み込まれた研究である。しかしこの調査は、企業の人事情報との関連性が強く、大々的な定量的調査実施はヒアリング調査協力企業においても困難を伴った。よって予定していた平成２７年度でのデータ収集完了には至らなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成２８年度においては、ヒアリング調査協力企業を超えて、調査対象企業の開拓・拡張を目指していくことにする。現段階で５０程度のデータは集まっているが、最終的には少なくともこの１０倍程度の母数を目指したい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
ヒアリング調査企業に対して実施を予定していた質問票調査が実施できなかったため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
ヒアリング調査協力企業を超えて、質問票調査の対象とする企業を開拓・拡張する。
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