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本研究は、健康に関する関与、健康に対する知識、自己効力感の高低に合わせた患者教育の提言を目的としている。平成28年度は、26年度・27年度に実施したインタビュー調査結果の分析を基に質問票調査の設計を行い、定量調査を実施した。その調査の一部で27年度に改修したシステムを用い、システムの作動確認、操作のしやすさ等の確認を行った。その結果、スマートフォンをはじめとするモバイル端末での調査は、利用者に使いやすい仕様になっており、調査結果をスムーズに回収できることが確認された。
調査は、ヘルスケアサービスと教育サービスで実施した。ヘルスケアサービスに関する消費者調査は、自己効力感の高低による患者分類を行い、各患者群ごとの行動特性を把握することを目的に調査を実施した。調査項目は、消費者の自己効力感、情報探索、健康行動、健康知識、学びに対する関与、他者との交流である。その調査は、マーケティングリサーチ会社のモニターに対してWeb調査で実施された。
もう一つの調査は、教育サービスである。教育サービスを調査対象とした理由は、本研究の成果をヘルスケア以外のサービスに適用できるかを確認するためである。教育サービスは、サービス消費の動機となる便益が消費者自身の努力やサービスへの参加の程度によって影響を受けること、サービスの便益を消費者自身が知覚するまでに一定の時間を要することなどヘルスケアサービスと類似点が多いことから対象に選んだ。教育サービスにおける調査は、大学生を対象とし、同一サンプルで一定期間の学習プロセスにおいて、複数回の調査を実施するという方法で行われた。調査項目は、学習開始前のサービスに対する期待と自己の変化に対する期待、学習中・学習終了時のサービスに対する評価と自己の変化に対する評価である。ヘルスケアサービスと教育サービスに類似した結果が得られた。
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