| 研究課題/領域番号 |
26380586
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| 研究機関 | 関西学院大学 |
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研究代表者 |
川端 基夫 関西学院大学, 商学部, 教授 (60234118)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 現地適応化 / 家電 / 外食 / 地域暗黙知 / 日本食 / 白モノ家電 |
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| 研究実績の概要 |
平成２６年度は、基本的な文献サーベイや基礎理論の整理と共に、欧州とアジアで日本企業がどのような現地適応化を行っているのかを調査した。すなわち、地域的な差違（適応化）が明確に現れやすい消費財（特に家電）や外食（日本食品含む）に焦点をあてて、それらを提供する企業の現地適応化戦略について、進出先の生活文化環境の特性も踏まえながら実態調査を行った。
具体的には、中欧（ドイツ、ポーランド、ハンガリーなど）と台湾・シンガポール・マレーシアにおいて、家電製品（白モノ家電やキッチン家電）の調査を行い、製品開発コンセプト、製品サイズ、形状、機能、デザイン、消費者アピール（店頭陳列含む）などの点で日本との違いを精査した。また、外食についても、それらの地域で、単にメニューや味の適応化のみならず、フランチャイジングの仕組み（加盟店募集の方式）の地域特性などにも踏み込んで調査した。
これらの調査の結果、非常に貴重な現地適応化の具体例が収集できた。たとえば、中欧ではドイツの家電メーカーの影響が強く表出しており、日本メーカー（パナソニックやシャープ）のみならず韓国メーカー（サムソンやLG）も、それに合わせた製品開発を行っていた。また、外食については、日本食が受容されるコンテキストの地域的な違いだけでなく、台湾とシンガポールでのフランチャイズショーの会場でのヒヤリング調査から、消費者や加盟希望者への外食企業側（本部）の訴求点の違いも明らかになった。
これらの成果を踏まえて、次年度以降も、調査対象地域を拡大しながら情報収集を行い、現地適応化戦略の深層と本質に迫りたい。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
これまでのマーケティング領域での議論の整理（文献サーベイ）なども一定の進展を見せており、また現地調査で現地適応化に関する多くの情報を収集することもできたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後はさらに視野を広げてさらなる基礎概念や文献の掘り起こしに努めると共に、調査対象地域や対象商品領域を拡大することで具体事例の収集に努めたい。
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