| 研究課題/領域番号 |
26380742
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| 研究機関 | 岩手県立大学 |
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研究代表者 |
小澤 昭彦 岩手県立大学, 社会福祉学部, 准教授 (20584155)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 事業主の態度 / 精神障害 / 態度尺度 |
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| 研究実績の概要 |
「精神障害者雇用に対する事業主の態度尺度評価・改定版」（小澤・菊池, 2009）(以下、ATEP II）の回答に伴う負担軽減と結果の解釈のしやすさの向上を目的として、ATEP IIを医療・福祉およびサービス業の事業主に実施し、その結果を基に「精神障害者雇用に対する態度尺度」（再構成版）〔以下、ATEP II（再構成版））を作成し、信頼性を検証した。
ATEP II（再構成版）の回答結果について因子分析した結果、「精神障害者の雇用に対する意欲」」「精神障害者に対する信頼」「精神障害者の活動制限」「精神障害者の注意配分」の４因子が抽出され、α係数の結果から、４因子の内的整合性が検証された。
ATEP II（再構成版）は、ATEP IIの９因子から４因子に因子数が減ったため、ATEP IIの構成概念の維持はできなかった。しかしながら、ATEP IIの旧版である「精神障害者に対する事業主の態度測定尺度」（小澤・八重田, 2007）(以下、ATEP）を構成する４因子のうち「精神障害者の雇用に対する意欲」「精神障害者の活動制限」「精神障害者の注意配分」の３因子が再現されたため、これら３因子は構成概念妥当性が検証できたといえる。
次年度は、ATEP II（再構成版）の４因子に関して、再検査信頼性の検証、および確認的因子分析による構成概念妥当性の検証を行う。さらに。ATEP II（再構成版）の妥当性検証のための調査を実施する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
所属研究機関の部局改編が平成26年度に実施され、旧カリキュラムと進カリキュラムが現在並行状態であるなか、担当する新規の科目が増え、そのための準備が本研究の実施よりも優先されたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
ATEP II（再構成版）の妥当性検証のための調査を実施し、精神障害者を今後新たに採用する事業主の支援に役立つ基礎資料を収集する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
所属研究機関の部局改編が平成26年度に実施され、旧カリキュラムと進カリキュラムが現在並行状態であるなか、担当する新規の科目が増え、そのための準備が本研究の実施よりも優先され、ATEP II（再構成版）の妥当性検証のための調査が実施できなかったため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
ATEP II（再構成版）の妥当性検証のための調査を実施するために使用予定である。
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